最終面接

一言でいうと

選考の最後に行い、その結果で採用するかどうかを決める面接です。

もう少し詳しく

最終面接は、社長や役員、事業責任者が担当することが多く、別名として役員面接とも呼ばれます。ただし担当者の役職で決まる呼び名ではなく、採否を決める段階であることが最終面接の条件です。

最終面接は、意思確認だけの場ではありません。前段の面接で合格が出ていても、最終面接の担当者が事業の方針や組織の構成を踏まえて異なる判断をすることはあります。最終面接での見送りが繰り返される場合は、前段の面接官と最終面接の担当者のあいだで、採用の基準が揃っていない可能性があります。厚生労働省の「公正な採用選考」は、採否の決定を、本人が職務を遂行するために必要な適性・能力を有しているかという観点で、あらかじめ定めた基準にしたがって総合的に評価するよう求めています。

条件の話もこの段階で具体的になります。職業安定法第五条の三は、募集を行う者に対し、業務の内容や賃金、労働時間などの労働条件を明示するよう定め、当初の明示から変更する場合にはその内容を明示するよう求めています。求人票と異なる条件を提示する場合は、変更点を書面で示してください。詳細な取り扱いは社会保険労務士などの専門家に確認してください。

実務でどう使うか

最終面接の担当者には、前段までの評価記録と、まだ確かめていない項目を事前に渡します。最終面接では、前段で確認しきれなかった項目と、経営の方針との適合に絞って確かめます。

最終面接での見送りが続く場合は、見送りの理由を記録し、前段の評価項目に反映します。

よくある失敗

• 前段と同じ技術の質問を繰り返す。候補者の時間を使うだけで、判断の材料が増えません
• 最終面接の担当者が評価基準を持たずに臨む。担当者の印象で結論が決まります
• 合否の連絡に時間をかける。候補者が他社の内定を先に承諾します

混同されやすい用語