書類選考通過率
(しょるいせんこうつうかりつ/書類通過率)
一言でいうと
書類選考の対象になった候補者のうち、次の選考段階へ進んだ人の割合です。
もう少し詳しく
書類選考通過率の値は、分母をどう定義するかで大きく異なります。求人媒体からの応募、スカウトへの返信、人材紹介会社からの推薦は、書類選考に届くまでの絞り込みの段数がそれぞれ違います。紹介会社の推薦は、紹介会社が要件と照合したうえで届くため、媒体からの応募と同じ基準では比べられません。経路を混ぜて1つの率にすると、経路の構成比が変わっただけで率が上下します。
外部の平均値は、企業側の書類選考通過率とは別の指標であることが多くあります。マイナビの「転職動向調査2025年版(2024年実績)」は、転職者の面接率(面接実施数÷応募数)を42.1%と公表しています。これは求職者の側から見た全職種の値で、面接の前に求職者が辞退した分も含みます。企業側の通過率の参考値にとどめ、自社の通過率は自社の経路別の推移で判断します。
通過率が低いことは、必ずしも母集団の質が低いことを意味しません。要件が現実の候補者層に対して厳しすぎる場合も、求人票の書き方が曖昧で要件に合わない応募が集まる場合も、同じように通過率が下がります。原因が要件側にあるのか、集め方にあるのかを分けて確認します。
厚生労働省の「公正な採用選考」は、応募書類に就職差別につながるおそれのある事項を含めないこと、採否を職務遂行に必要な適性・能力の基準で決めることを求めています。通過の基準を文書にしておくと、この考え方に沿っているかを後から点検できます。
実務でどう使うか
経路別と職種別に分けて、月単位または四半期単位で集計します。経路ごとに書類選考の対象数と通過数を記録し、率と並べて母数も残します。例えば、スカウト返信の対象が20人で通過が8人なら40%です。母数が数人の段階では1人の差で率が大きく動くため、率だけで判断しません。
あわせて、見送った理由を「必須要件の不足」「経験年数の不足」「志向の不一致」のように分類して記録します。理由の内訳が偏っていれば、要件定義か求人票のどちらを直すべきかが判断できます。通過させた候補者については、書面で確かめられなかった点を面接官へ渡す確認事項として残します。
よくある失敗
- 全経路を合算した通過率で判断する。経路ごとの差が平均の中に隠れます
- 通過率だけを見て基準を動かす。緩めれば後段の面接で見送りが増え、厳しくしすぎれば本来通すべき候補者を書類の段階で落とします
- 見送りの理由を残さない。率が下がった原因を後から特定できません