最終更新: 2026年11月9日

プロダクトデザイナーの採用方法|検証まで任せる要件と見極め方

プロダクトデザイナーの採用では、課題の発見と検証にデザイナーがどこまで関わるかを最初に決定します。確認する指標と最終判断を持つ人はPdMと整理して求人に書き、面接では具体的な数字を伏せてもらったうえで検証の経験を確認します。

永井涼平HRdev代表

プロダクトデザイナーの採用では、課題の発見とリリース後の検証にデザイナーがどこまで関わるかを、最初に決定します。求人を書く前に、確認する指標と優先順位の最終判断を持つ人をPdMと整理します。面接では、具体的な数字は伏せてもらったうえで、指標の動きをどう解釈したかを聞きます。画面の設計を中心に任せるのであれば、UIデザイナーの職種名でも仕事の内容は候補者に伝わります。

プロダクトデザイナーは、Webサービスやアプリなどのデジタルプロダクトで、利用者の課題を調べ、解決策を体験と画面に落とし込み、リリース後の結果まで確かめる職種です。PdMやエンジニアと何をつくるかを検討し、利用率や解約率などの指標にも関わります。職種の定義と出自は、用語集のプロダクトデザイナーにまとめました。

UI/UXデザイナーを幅広く探す進め方は、UI/UXデザイナーの採用のポイントと進め方にまとめました。ここでは、課題の発見から検証までを担う人に絞り、隣接する職種との分担と、指標への関わりの確かめ方を取り上げます。家電や文房具などの工業製品をデザインする職種は対象にしていません。

プロダクトデザイナーの採用が必要かどうかを判断する観点

デザイナーが社内にいても、次のような状況が続いていれば、課題の発見から検証までを持つプロダクトデザイナーを検討する時期です。

  • PdMが決めた仕様を画面にする依頼が中心で、デザイナーが課題の検討に入っていない

  • ユーザーインタビュー(利用者に直接話を聞く調査)を外部の会社に任せていて、結果が画面に反映されるまでに時間がかかる

  • 画面を変更した後に、利用率や問い合わせの数がどう変わったかを確認する人がいない

  • PdMが企画、調査、プロトタイプ(試作)の作成を一人で抱え、検証の回数を増やせない

一方で、既存の画面の整理や見た目の統一が中心の課題であれば、UIデザイナーの採用で足ります。どの課題に取り組むかを決定する人が社内にいないのであれば、先にPdMの採用を検討します。プロダクトデザイナーは案と根拠を出し、PdMと協議して進める職種なので、協議の相手がいないと役割が定まりません。

プロダクトデザイナーを採用できるまでの間は、ユーザーインタビューやプロトタイプの作成を業務委託や副業のデザイナーに任せる方法もあります。

社内で最初のプロダクトデザイナーとして迎える場合は、デザインの最終判断を誰が持つかに加えて、利用データを閲覧できる権限と、利用者に連絡できる経路があるかを確認しておきます。どちらも無い場合は、入社までに用意する、整備そのものを任せると求人に書く、当面は画面の設計が中心になると伝える、のいずれかを選びます。当面は画面の設計が中心であれば、職種名の見直しも検討します。

プロダクトデザイナーとUI/UXデザイナー・PdMの違い

プロダクトデザイナーは、UIデザイナー、UXデザイナー、PdMと仕事が重なります。プロダクトの開発を「課題を見つける」「体験を設計する」「画面を設計する」「結果を検証する」の4つの工程に分けると、担当の違いを整理できます。

4つの職種が担うところ。UXデザイナーは課題を見つけ体験を設計し、UIデザイナーは画面を設計する。プロダクトデザイナーは課題の発見から結果の検証までを担う。PdMも全工程に関わり、何をどの順番でつくるかを決定する

UXデザイナーは、ユーザーインタビューや利用データから課題を調べ、どんな体験にするかを設計します。画面の仕上げは、UIデザイナーに渡す組織もあります。

UIデザイナーは、決まった体験を、画面の配置、文字、色、操作に落とし込みます。

プロダクトデザイナーは、4つの工程を通して担います。UXデザイナーも効果の検証に関わることがありますが、主に調査と体験の設計を担います。プロダクトデザイナーの募集では、リリース後の結果を次の案につなげるところまでを1つの役割として任せることを前提にします。

Silicon Valley Product Groupの解説は、プロダクトデザイナーを発見からリリース、その後の改善までのすべての段階に関わる役割と説明し、プロダクトの成功で測られるとしています(Silicon Valley Product Group「The Product Designer Role」)。

評価への反映の仕方は、要件の「デザイナーが関わる指標と検証の環境」で決定します。

PdM(プロダクトマネージャー)も全工程に関わり、何をどの順番でつくるかを決定します。プロダクトデザイナーの役割は、利用者の視点から案と根拠を出すことです。優先順位の最終判断はPdMが持つ形が多いものの、境目は会社ごとに異なるため、要件の「任せない範囲」で明確にしておきます。

職種名は、任せる工程に合わせて選びます。画面の制作が中心の仕事をプロダクトデザイナーの職種名で募集すると、検証まで担いたい人が応募し、入社後に期待がずれます。

プロダクトデザイナーの採用が難しい3つの理由

プロダクトデザイナーの採用を難しくしている理由は、3つあります。デザイナー全体の統計からプロダクトの経験者の数を把握できないこと、同じ職種名で中心に置く仕事が企業ごとに異なること、そして事業への関与が書類に表れにくいことです。

デザイナー全体の統計に表れないプロダクトの経験者

厚生労働省の一般職業紹介状況(2026年8月分)では、ハローワークを通じた「美術家,デザイナー,写真家,映像撮影者」の有効求人倍率(常用、パートタイムを除く)は0.13倍でした(厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)」参考統計表)。

この分類には写真家や映像撮影者も含まれ、ハローワークを通じた数字でもあるため、プロダクトデザイナーの需給を直接示すものではありません。この統計からは、デザイナーという大きな区分で、求職者のほうが求人より多いことが分かります。

採用で探している相手は、この区分の中で、デジタルプロダクトの課題の発見から検証までを経験した人で、その人数は統計から分かりません。募集の前に「ユーザーインタビュー」「仮説検証」のような言葉で媒体を検索し、該当する人数を確認します。

プロダクトデザイナーに任せたい役割の企業ごとの違い

職種名は同じプロダクトデザイナーでも、ATS(採用管理システム)の公開求人の本文を読むと、中心に置く仕事は企業ごとに異なります。おおよそ次の4つの型に分かれます。

役割の型

主な仕事

求人票に出てくる言葉

課題の発見と検証

ユーザーインタビューやプロトタイプで、つくる価値があるかを確かめる

プロダクトディスカバリー、UXリサーチ、仮説検証

新しいプロダクトの立ち上げ

顧客の課題から機能の範囲を絞り、最初の版を開発チームとリリースする

新規プロダクト、立ち上げ、MVP

既存プロダクトの改善

利用データと顧客の声から改善する箇所を選び、リリース後の指標を確かめる

グロース、KPI、データ分析、A/Bテスト

デザインの仕組みとAI活用

デザインシステムを整え、AIを使ったプロトタイプや調査の整理をチームの進め方にする

デザインシステム、DesignOps、AI活用

表のプロダクトディスカバリーは、つくる価値があるかをつくり切る前に確かめる活動です。仮説検証は想定が正しいかをデータや利用者の反応で確かめること、MVPは価値を確かめるための最小限の製品、A/Bテストは2つの案を利用者に出し分けて結果を比べる方法を指します。グロースは利用者や売上を伸ばす取り組み、KPIは目標の達成度を測る指標です。

デザインシステムはボタンや入力欄などのコンポーネント(画面の部品)と使い方の決まりをまとめたもの、DesignOpsはデザインの進め方や道具、体制を整える取り組みです。

型が混ざったまま「デザイン全般をお任せします」と書かれた求人では、新しいプロダクトをつくりたい人と、既存のプロダクトの数字を改善したい人のどちらも、自分に合う募集かを判断できません。

表の4つの型のうち、いま最も必要なものを1つ、多くても2つに絞ります。既存プロダクトの改善を中心に、デザインシステムの整備も進めてほしいという募集であれば、指標を確認する時間と共通のコンポーネントを整える時間の配分の見込みまで書きます。デザインの仕組みとAI活用の型だけで募集する場合は、UIデザイナーやデザインエンジニアの職種名も検討します。

職務経歴書とポートフォリオに表れにくい事業への関与

完成した画面は、ポートフォリオ(これまでの作例をまとめた資料)で確認できます。一方で、どの調査をもとに案を選び、リリース後に指標がどう変わったかは、載っていないことがあります。

利用率や売上の数字は前職の守秘の対象になりやすく、公開できない人もいます。チームで取り組んだ改善では、本人の貢献とPdMやエンジニアの貢献を書類から切り分けることも困難です。書類に指標の記載がなくても経験がないとは限らないため、要件を決める段階で、どの経験を書類で確かめ、どの経験を面接で確かめるかを分けておきます。

ポートフォリオを確かめる場合は、選考のどの時点で受け取るかと、見せてもらう範囲を先に決定します。範囲を公開済みのものや前職の許可を得たものなどに限る考え方は、UI/UXデザイナーの採用のポイントと進め方で説明しています。

プロダクトデザイナーの役割と要件の決め方

プロダクトデザイナーの要件をFigma(画面のデザインに広く使われるツール)の経験から書き始めると、UIデザイナーの求人と区別がつかなくなります。先に、担ってほしい工程と入社後に実現したい状態を現場と言葉にします。

現場への聞き方は現場と目線を合わせる要件ヒアリングの設計で、求人票への落とし込みは求人票のテンプレートと書き方で紹介しています。

採用担当は、PdMやデザインの責任者、開発責任者と、次の5項目を確認します。

  • 役割の型(4つの型のどれか)

  • 所属するチームと、デザインの成果を評価する人

  • 任せない範囲

  • 入社後1年の成功の状態

  • 年収の範囲

5項目がそろったら、次の図の手順で要件を組み立てます。

プロダクトデザイナーの要件を決める5つの手順。役割の型を選ぶ、成功の状態を書く、必須と歓迎を分ける、任せない範囲を書く、選考開始後に見直す

入社後1年の成功の状態

「プロダクトの体験をよくしてほしい」だけでは、課題の発見から担うのか、画面の改善を担うのかが候補者に伝わりません。「PdMと解約の理由を調査し、利用開始までの操作の流れを再設計して、解約率の改善につなげる」「リリース前に利用者へプロトタイプを見せて確かめる進め方を、2つの開発チームの標準にする」のように、関わる工程と変えたい状態を書きます。

必須と歓迎の区分と指標への関与の書き方

必須の欄に「事業の成長に貢献した経験」と書くと、候補者も選考する側も、どの経験が当てはまるかを判断できません。「利用率などの指標を確認しながら改善案を出し、リリース後の結果を確かめた経験」のように、行動の形で書きます。

新しいプロダクトの立ち上げの型では、リリース後の指標がまだ少ない時期の仕事が中心になるため、指標の経験を必須にすると対象が狭くなります。この型では「顧客へのインタビューから機能の範囲を絞り、最初の版をリリースした経験」を必須に置き、指標の経験は歓迎に回します。

デザイナーが関わる指標と検証の環境

候補者は、プロダクトの数字にどこまで関われるのかを確認しようとします。次の項目は、求人を書く前にPdMや開発責任者と決定しておきます。

項目

決定する内容

関わる指標

新しい機能の利用率、解約率、問い合わせの数のどれを確認するか

指標の持ち方

PdMやエンジニアと同じチームの目標に置くか、評価にどう反映するか

データの閲覧範囲

利用データや問い合わせの記録を、デザイナーが自ら閲覧できるか

利用者との接点

ユーザーインタビューの対象者を誰が集め、誰が話を聞くか

検証の時間

リリース前の検証にかける期間を、開発の計画に含めているか

指標は、デザインの変更だけで動くものではありません。機能の品質や営業の施策、季節の変動の影響も受けるため、デザイナー個人の目標としてだけ置くと、本人が動かせない数字で評価されることになります。チームの目標に置いたうえで、デザイナーの評価には案の根拠と検証の進め方を含める形を、候補者に説明できるようにしておきます。

任せない範囲の明記

プロダクトデザイナーには、プロダクトの周辺の仕事が集まりやすくなります。「何をどの順番でつくるかの最終判断はPdMが持つ」「広告やコーポレートサイトの制作はマーケティングの担当が持つ」「画面の実装はエンジニアが持つ」のように書きます。

反対に、PdMがいない組織で優先順位の判断まで任せる場合は、そのことを隠さずに書きます。

プロダクトデザイナーの求人に書かれた年収の幅

ATS(採用管理システム)で公開している正社員求人のうち、プロダクトデザイナーの求人で年収が書かれているもの25件(18社)を、2026年10月に集めて集計しました。対象はスタートアップやIT企業の求人が中心で、同じ会社の求人は3件までにしています。

求人に書かれた年収

下限

上限

4分の1の求人がこの金額以下

600万円

900万円

中央値

650万円

1,100万円

4分の3の求人がこの金額以下

700万円

1,250万円

表の金額は求人に記載された範囲で、内定時の提示額とは一致しません。25件のうち9件はリードやマネージャーの職種名を含む求人で、上限の金額にはこうした募集も反映されているため、自社の求人とは、任せる範囲の近い求人を選んで比べます。

年収に固定残業代(一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含めたもの)を含めて書く会社もあるため、他社と比べるときは求人の本文で確認します。自社で固定残業代を設ける場合は、金額と時間、超過分を別に支払うことの明示が必要です。ストックオプション(自社の株式を決まった価格で購入できる権利)がある場合は、年収とは別に記載します。

リードやマネージャーの職種名で募集するときは、労働基準法の管理監督者に当たるかを、肩書きではなく権限、勤務の実態、賃金などの待遇で確認します。当たらない場合は、時間外や休日の割増賃金の支払いが必要です(厚生労働省「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」)。

自社の年収の範囲は、1人で課題の発見から検証までを担うのか、デザイナーのチームの育成まで任せるのかを決定してから設定します。

面談後に要件を見直す日の設定

スカウトの反応や最初の数回の面接の所見から、要件と候補者の経験のずれが分かることがあります。指標の経験を必須に残すか、画面の仕上げをどこまで求めるかをPdMと見直す日を、募集の開始時に設定しておきます。

プロダクトデザイナーに魅力を伝える方法

課題の発見から関わりたい候補者は、入社後も仕様を受け取って画面にするだけの仕事にならないかを確認しようとします。デザイナーが検討に入る時点と、案が採用されるまでの流れを書いておくと、候補者は働き方を判断できます。スカウトの文面と返信の関係は、スカウト返信率の考え方で扱っています。

プロダクトデザイナーの候補者に伝わる情報

候補者が判断の材料にする情報を、求人とスカウトに次の形で書きます。

伝える情報

書く内容

取り組む課題

誰のどんな業務や行動を対象に、どこに課題があると考えているか

関わる工程

課題の発見、体験の設計、画面の設計、結果の検証のどこから入るか

判断の所在

優先順位とデザインの最終判断を誰が持ち、デザイナーの案がどう検討されるか

関わる指標

どの指標を確認し、チームでどう振り返っているか

利用者との接点

ユーザーインタビューや商談の同席など、利用者と直接話す機会の頻度

協働の体制

PdM、エンジニア、ほかのデザイナーの人数と、検討を始める時点からの関わり方

AIの使い方

プロトタイプや調査の整理にAIをどこまで使っているか

検証の仕組みが整っていないことも、隠さずに書いて構いません。「利用データの基盤はこれから整備する段階で、いまは問い合わせの内容とインタビューから課題を選んでいます」と書けば、検証の進め方から整えたい人に入社後の仕事が具体的に伝わります。

プロダクトデザイナーの候補者の探し方

プロダクトデザイナーの検索では、職種名に「プロダクト」が入るため、工業製品のデザイナーの経歴も混ざります。Webサービス、SaaS、アプリのような言葉を組み合わせて対象を絞ります。

プロダクトデザイナーの候補者を探すときの3つの入り口。職種名、経験の中身、隣接する職種

1つ目の入り口は、プロダクトデザイナー、UI/UXデザイナー、UXデザイナーといった職種名です。会社によって同じ仕事の呼び方が異なるため、複数の職種名で検索します。

2つ目は、経歴に書かれた経験の中身です。「ユーザーインタビュー」「プロトタイプ」「仮説検証」「A/Bテスト」「KPI」のような言葉は、肩書きにかかわらず、課題の発見から検証までに関わってきた人の経歴に表れます。デザインの仕組みを任せる型では「デザインシステム」も手がかりになります。

隣接する職種の経験者も、3つ目の入り口になります。課題の発見と検証の型ならUXリサーチャー、新しいプロダクトの立ち上げの型なら画面の実装まで経験したデザインエンジニア、既存プロダクトの改善の型なら自社プロダクトを担当してきたWebデザイナーが対象に入ります。受託の制作の経験が中心の人は、リリース後の改善に関わりたいかを選考で確認します。

デザイナーが多く登録している媒体では画面の設計に強い人が、開発者やPdMが多い媒体では事業に近い仕事をしてきた人が見つかることがあります。「ユーザーインタビュー」「デザインシステム」のように型を表す言葉で各媒体を検索し、該当する人数を比べて、使う媒体の優先順位を決定します。

プロダクトデザイナーの候補者の見極め方

職務経歴書とポートフォリオでは、担当してきたプロダクトと、関わった工程の範囲をつかみます。面接では、案を選んだ根拠と、リリース後に確かめた内容を確認します。経歴のどの記述で書類を通すかは、書類選考の判定表の作り方の手順で現場と合意できます。カジュアル面談は、自社のプロダクトと検討の進め方を候補者に知ってもらう場として選考と分け、合否の判断には使いません。

選考を通して確認することの例

確認することは、マインド・姿勢と、経験・スキルの2つの領域に分けます。どちらの領域でも、本人が担った範囲と、判断の理由を分けて聞きます。面接の冒頭で、取引先や顧客の名前、未公開の施策は話さなくてよいことを伝えます。話せないこと自体は評価を下げる理由にせず、公開済みの仕事など別の題材で聞き直します。それでも確認できない経験は、未確認としてシートに残しておきます。

マインド・姿勢では、プロダクトの課題と事業への関心の向きを確認します。

質問の例

答えから確認すること

最近使ったサービスで、事業の狙いと体験の設計がかみ合っていると感じたものはありますか。どの画面や操作からそう感じましたか

画面の見た目だけでなく、事業の狙いまで理由に挙げるか

仕様が決まった状態でPdMから依頼を受けたとき、どう動いてきましたか

依頼の背景にある課題を確かめ、代わりの案を出してきたか

自分の案が検証で支持されなかったときのことを聞かせてください。その後、何を変えましたか

検証の結果を受け止め、案の変更につなげてきたか

経験・スキルでは、課題の発見から検証までの場面で、自ら判断してきたかを確認します。

質問の例

答えから確認すること

ユーザーインタビューで分かったことを理由に、つくる内容を変えた例を聞かせてください。どんな属性の人を、どう選んで話を聞きましたか

対象者の選び方と、調査で分かることの限界を踏まえて判断してきたか

プロトタイプで何を確かめたかったのですか。結果を受けて、案をどうしましたか

検証の目的を定め、結果を案の変更や取り下げにつなげてきたか。判定の基準を先に置いていれば、進め方の工夫として評価する

担当した機能で確認していた指標は何ですか。変更の後にどう動き、ほかの要因をどう考えましたか(具体的な数字は伏せて構いません)

どこまでをデザインの効果と言え、どこから言えないかを説明できるか。切り分けられなかったという答えも、理由があれば評価の対象にする

PdMとエンジニアと優先順位の意見が割れたとき、どの根拠を出して、どう合意しましたか

実装の負荷や事業の都合を踏まえて合意をつくってきたか

最初の版をリリースするとき、何を削り、何を残しましたか

新しいプロダクトの立ち上げの型で、範囲を絞る判断をしてきたか

ポートフォリオの中の1件で、画面の配置や操作をその形にした理由を聞かせてください

利用者の課題と画面の配置や操作を結びつけて説明できるか。仕上がりの品質は、同席するデザイナーが評価する

AIで作成したプロトタイプやインタビューの要約に誤りがあったことはありますか。その後、チームの確認の進め方をどう変えましたか(使っていない場合は、使うとしたらどこを人が確認するか)

AIの出力の確かめ方を、個人の工夫からチームの進め方に広げられるか

答えの中身は、同席する現場の人が評価します。選考でデザインの課題を出す場合は、所要時間の上限を先に示し、無償の業務提供にならないよう自社の実際の業務を題材にしません。提出物は選考以外に使わないこと、権利は候補者に残ることを、課題を渡すときに伝えます。過去の仕事を題材に面接で話してもらう方法でも、案の比べ方は確認できます。

現場の同席と内定前の合意

プロダクトデザイナーの選考では、デザインの力と協働の進め方を別の人に確認してもらいます。デザインの力は現場のデザイナーに、合意のつくり方はPdMかエンジニアに、それぞれ面接への同席を依頼します。

面接の前に、人事が記入シートを用意し、同席する人に共有しておきます。シートには、画面の品質、案を選んだ根拠、検証の進め方、PdMやエンジニアとの合意のつくり方のうち、その人に見てほしい観点を2〜3個と、所見を書く欄を設けます。守秘のために話せなかった内容は、未確認として書く欄も設けます。

面接の後、同席した人に、所見を書いたシートを人事へ提出してもらいます。答えの中身は同席した人が評価し、人事(専任の人事がいない会社では、採用を決める立場の人)がその所見を踏まえて次の選考に進めるかを決定します。採用の可否は、最終面接で直属の上長や経営が判断します。

内定の前に候補者と確認する内容は、現時点の役割分担として次の4点です。

  • 関わる工程と、任せない範囲

  • 優先順位とデザインの最終判断を持つ人

  • 確認する指標と、評価の考え方

  • 利用者と直接話す機会の有無

これらが求人票や労働条件通知書の記載と食い違っていないことも、あわせて確認します。入社直後の業務と変更の範囲は、労働条件通知書で明示する必要があります。将来の役割の変更まで限定する合意と読まれないよう、文面に迷う場合は社会保険労務士や弁護士に確認します。

社内にプロダクトデザイナーの経験者がいない場合の見極め

社内にデザイナーがいなくても、PdMや開発責任者が同席すれば、課題の捉え方と合意のつくり方は確認できます。画面の設計の質まで確認したいときは、社外のプロダクトデザイナーに1回だけ面接を依頼する方法があります。

依頼の形は業務委託とし、守秘の取り決めを面接の前に結びます。候補者の個人情報の扱いも契約に含め、渡す書類は選考に必要な範囲に限り、面接の後に削除か返却をお願いします。依頼の前に、氏名を伏せた状態で候補者の職場や業界との利害関係がないかを確認しておきます。社外の方の役割は所見の提出までで、合否は社内で判断します。候補者には、社外の方が同席することを事前に伝えておきます。

PdMもデザイナーもおらず、代表が自ら選考を進める会社では、4つの型のどれで募集するかと、優先順位の判断を入社後に誰が持つかを、募集の前に社外のプロダクトデザイナーと協議して決定します。この2つが決まれば、面接で見てほしい観点も絞り込めます。

プロダクトデザイナーの採用でよくある質問

UI/UXデザイナーの肩書きの人は対象から外すべきですか

UI/UXデザイナーの肩書きだけで外す必要はありません。国内ではプロダクトデザイナーと同じ仕事をUI/UXデザイナーの職種名で担っている人もいるため、経歴に課題の調査やリリース後の改善の記述があるかを確認して判断します。記述があれば、面接で検証の経験を確認します。

工業製品のプロダクトデザイナーの経験者は対象になりますか

工業製品のデザインの経験者は、Webサービスやアプリの経験を必須にする募集では対象にしにくくなります。ユーザー調査や試作の経験は共通しますが、リリース後にデータを見て短い間隔で変更する進め方は異なるためです。Webサービスやアプリの経験を歓迎に回せる募集であれば、デジタルの画面の設計を学んできたかをポートフォリオで確認したうえで対象に入れます。

PdMとプロダクトデザイナーはどちらを先に採用すべきですか

どの課題に取り組むかを決定する人がいないのであれば、PdMを先に採用します。代表や開発責任者が優先順位を決定できていて、調査やプロトタイプの手が足りないのであれば、プロダクトデザイナーを先に採用する選択肢があります。その場合は、入社後に優先順位の相談を誰とするかを、選考の中で候補者に説明します。

指標に関わった経験がない人は対象から外すべきですか

プロダクトの指標に関わった経験がないことだけを理由に外す必要はありません。前職でデータを閲覧する権限がなかった人もいるため、問い合わせの内容や利用者の声から変更の結果を確かめた経験があるかを確認したうえで判断します。既存プロダクトの改善の型で、入社後すぐに指標の改善を任せる募集であれば、指標の経験を必須に残します。

デザインが分からない採用担当でも見極められますか

案の質や画面の仕上がりを採用担当が見極めることは、難しいと思います。ただし、PdMやデザインの責任者と合う人の条件を定量と定性に分けて合意すれば、スカウトの送付と書類選考の通過までは、採用担当が判断できるようになります。

定量の条件は、経歴から有無を確かめられるものにします。たとえば、自社プロダクトのデザインに携わった年数や、ユーザーインタビューの経験の有無です。定性の条件は、「課題の検討の段階から関わった記述があるか」「リリース後に変更を続けた記述があるか」のように読み方に解釈が要るものなので、経歴の例を数件見ながら目線を合わせます。デザインの力そのものは、面接に同席する現場のデザイナーが評価します。

プロダクトデザイナーの採用に困ったら

採用が進まない段階に当たる行を次の表から選び、見直す内容と参考になる記事や節を確認します。

困っていること

まず見直すこと

参考になる記事・節

必要な応募数やスカウトの送付数の見当がつかない

採用したい人数から、必要な面接の数、応募の数、スカウトの送付数を逆算しているか

エンジニアの採用計画とKPI

求人を出しても応募が少ない

「デザイン全般」と書いていないか。4つの型のどれで、どの工程から関わるかを書いているか

この記事の「プロダクトデザイナーに任せたい役割の企業ごとの違い」

人材紹介のエージェントから推薦が来ない

担当者に、UIデザイナーとの違いと、関わる指標や工程を伝えているか。見送った理由を返しているか

人材紹介エージェント編・契約と運用

スカウトを送っても返信が来ない

デザイナーが検討に入る時点と、案が検討される流れを文面に書いているか

スカウト返信率の考え方

書類で候補者を判断できない

指標の記載がない経歴まで見送っていないか。書類と面接で確かめる経験を分けているか

この記事の「職務経歴書とポートフォリオに表れにくい事業への関与」、書類選考の判定表の作り方

面接まで進んでも辞退される

関わる工程と最終判断を持つ人を、内定前に候補者と確認しているか

この記事の「現場の同席と内定前の合意」

プロダクトデザイナーがなかなか採用できない

採用できるまでの間、ユーザーインタビューやプロトタイプの作成を業務委託や副業のデザイナーに任せられないか。任せる場合は、優先順位とデザインの最終判断を社内の誰が行うかと、採用した社員への引き継ぎの方法を先に決定しているか

この記事の「プロダクトデザイナーの採用が必要かどうかを判断する観点」

どの段階で進まなくなっているかを絞りきれないときは、いまの求人票をお手元にご用意のうえ、お問い合わせからご相談ください。

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永

永井涼平

HRdev代表

レバレジーズ、クラウドワークス等を経て2021年にHRdev創業。18年以上エンジニア採用の最前線に立ち、ログラス・MFS・SALESCORE等の支援実績を持つ。

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