ITコンサルタント

(あいてぃーこんさるたんと/ITコンサル/IT Consultant)

国内で見られるように
2002年ごろ
更新
2026-09-24

一言でいうと

ITコンサルタントは、顧客企業の経営や業務の課題を整理し、IT戦略の策定、システム導入、業務改革を外部の専門家として支援する職種です。

この職種の出自と登場時期

国内でこの職種の位置づけを公的に示した文書に、経済産業省が2002年12月に公表したITスキル標準(ITSS)があります。ITSSは、IT技術者を「SE」「プログラマ」といった名称でまとめてくくるのではなく、職種と専門分野に分けて定義しました。IPAの説明によると、ITSSは「コンサルタント」「プロジェクトマネジメント」「ITスペシャリスト」など11の職種と35の専門分野を置き、それぞれに7段階のレベルを設けています。

ITSSがコンサルタントを独立した職種として置いたことで、要件を受けて作るSEと、何を作るべきかを顧客と決める役割が、別の職種として扱われるようになりました。

現在の求人票では、戦略系・総合系のコンサルティング会社、SIerのコンサルティング部門、特定のパッケージ製品の導入を専門とする会社が、いずれもこの名称で募集しています。同じ名称でも、担当する工程の範囲は会社によって大きく異なります。

ミッション

ITコンサルタントは、顧客企業がITへの投資で経営や業務の成果を上げられる状態をつくることに責任を負います。システムを完成させること自体ではなく、導入によって業務がどう変わり、その変化が経営の目標にどうつながるかが成果の対象です。

契約の形態によって、ITコンサルタントが負う責任の範囲は異なります。構想や計画の策定だけを請け負う場合と、導入の実行まで伴走する場合があり、後者ではプロジェクトの推進にも責任を負います。

主な業務範囲

  • 経営層・業務部門への聞き取りと、現状の業務の可視化
  • 課題の特定と、IT戦略・システム化構想の策定
  • パッケージやクラウドサービスの比較と、Fit&Gap分析
  • 業務改革(BPR)の設計と、新しい業務の流れの定義
  • ベンダー選定の支援と、提案依頼書(RFP)の作成
  • 導入プロジェクトのPMOや推進の支援

求められる能力

技術面では、業務システムの構造、データの流れ、主要なパッケージ製品とクラウドサービスの特徴を理解していることが求められます。製品の導入を専門とする会社では、特定製品の設定と業務への当てはめ方に関する深い知識が中心になります。

非技術面では、聞き取った内容を論点に分けて整理する力、経営層に判断を求める資料を作る力、利害の異なる部門の合意を取りつける力が問われます。財務や会計の基礎知識があると、投資対効果の説明に説得力が増します。

この職種に就く人のキャリア経路

新卒でコンサルティング会社に入る経路のほか、SIerで要件定義や上流工程を経験したSEが転じる経路が多く見られます。事業会社の情報システム部門や業務部門で、システム導入を推進した人が移る例もあります。

その後は、コンサルティング会社のマネージャーやパートナー、事業会社のCIOや情報システム部門の責任者、事業会社のDX推進部門の責任者へ進む経路があります。

隣接職種との違い

比較対象責任の範囲ITコンサルタントとの違い
SIerのSE受注したシステムの設計と開発決まった要件を形にする。ITコンサルタントは何を作るかを顧客と決める段階から関わる
PMO複数プロジェクトの進め方と報告の仕組み決まった計画の推進を支える。ITコンサルタントは計画そのものを作る
ソリューションアーキテクト自社製品やクラウドを使った構成の設計と提案特定の製品を前提に設計する。ITコンサルタントは製品の選定から中立に関わることが多い
社内SE自社の業務システムの企画と運用自社の内側から長く関わる。ITコンサルタントは外部から期間を区切って関わる

採用担当の見極めポイント

  • 候補者が関わった案件で、構想の策定と導入の実行のどちらを担当したかを確認してください。資料作成が中心だった人と、導入後の業務定着まで見届けた人では、事業会社で任せられる範囲が異なります
  • 提案が採用されなかった案件、導入後に使われなかった案件について聞いてください。原因を顧客側だけでなく自分の提案の側からも説明できる場合は、提案の質を自ら検証してきたと判断できます
  • 事業会社が採用する場合は、コンサルティング会社での働き方との違いを面談で具体的に伝えてください。期間を区切った案件から、成果に長く責任を負う立場に変わることが、入社後のずれの主な原因になります

求人・市場の傾向

コンサルティング会社とSIerのコンサルティング部門が大量に採用する職種で、事業会社でもDX推進の担当として元コンサルタントを採用する例があります。求人票では、担当する工程(構想・要件定義・導入・定着)と、特定製品に依存するかどうかを明記すると、応募者との期待のずれを減らせます。

出典