スキルベース採用
(すきるべーすさいよう/Skills-based Hiring)
一言でいうと
学歴や過去の在籍企業の名前ではなく、職務に必要なスキルを持っているかどうかで候補者を評価する採用の進め方です。
もう少し詳しく
スキルベース採用は、学歴の条件を外すことだけを意味する手法ではありません。学歴の条件を外しても、代わりに何をどう確かめるかを決めていなければ、評価は面接官の印象に頼ることになります。
国内では、厚生労働省の「公正な採用選考」が、採否を職務遂行に必要な適性・能力の観点から、あらかじめ定めた基準にしたがって評価するよう求めています。スキルベース採用は、この基準を職務に必要なスキルの一覧として具体的に定める進め方にあたります。
海外の公的な例には、2020年6月26日に署名された米国の大統領令13932号があります。連邦政府の職員採用で学歴の最低要件を課すのは、法的に学歴が必要な職務に限ると定めました。能力の評価で、候補者の自己評価だけに頼らないことも定めています。
実務でどう使うか
最初に、採用担当と現場の責任者が一緒に、ポジションで必要なスキルを「入社時に必須のもの」と「入社後に習得できるもの」に分けて書き出します。募集の開始前に、この一覧を両者で合意します。エンジニアであれば、使用する言語やクラウド基盤の経験、設計のレビューを行った経験、障害対応の経験といった粒度で定義します。
次に、スキルごとに確認の方法を設定します。コードの読み書きはコーディングテストや課題で確認します。設計の判断と障害対応は、全員に同じ質問をして評価の観点を統一する構造化面接で確認します。質問の例は「直近の設計で、採用しなかった案とその理由」「影響の大きかった障害で、自分が担った役割と再発防止策」です。職務経歴書に書かれた在籍企業や肩書きは、スキルの有無を推測する材料の1つとして扱い、それだけで判断しません。
よくある失敗
- 求人票から学歴の条件を消すだけで、評価の方法を変えない
- 定義したスキルの数が多すぎる。確認に必要な選考の段階が増え、候補者の辞退につながります
- スキルの定義を人事だけで作る。現場で実際に使っている技術や判断の水準とずれます