VPoEの採用方法|組織の段階別の役割とEM経験のみの人を迎えるか
VPoEに任せる仕事は組織の段階で異なるため、開発組織の立ち上げ、採用と育成の仕組みづくり、複数チームの運営と開発プロセス、組織の再編から役割を選びます。EMの経験しかない人も、採用できる場合があります。
VPoEを採用するときは、組織の段階に合わせて、開発組織の立ち上げや再編のどれを任せるかを決定します。VPoEの採用は、エンジニアが増えて、採用、育成、評価の仕組みや開発プロセス(要件の整理から設計、実装、テスト、リリースまでの一連の進め方)が、組織の大きさに追いつかなくなったときに検討されることがあります。迎える人に何を任せるかを決めないまま募集すると、候補者は、自分が組織づくりの責任者として呼ばれているのか、EMの取りまとめ役として呼ばれているのかを判断できません。
VPoE(VP of Engineering)は、開発組織の体制、採用、育成、評価の仕組みと、開発プロセスに責任を負う職種です。職種そのものの説明は用語集のVPoEにまとめています。
CTOは、VPoEとは別の役割です。CTOが経営の場で技術の方針と投資を決めるのに対し、VPoEはその方針を実行できる開発組織をつくり、動かします。技術の方針を担う人を探している場合は、CTOの採用方法を参照してください。
この記事では、VPoEの採用が必要かどうかの判断と、CTO・EM・テックリードとの違いから、候補者の見極め方と内定までに整える条件までを順に紹介します。
VPoEの採用が必要かどうかを判断する観点
VPoEを採用する前に、開発組織のどの仕組みを任せたいのかを言葉にしておきます。採用の仕組みなのか、育成と評価なのか、開発プロセスなのかによって、声をかける相手が異なります。
エンジニアの人数が増え、複数のチームを横断して組織を運営する人がいない会社では、VPoEが必要になることがあります。次のような状況に心当たりがないかを、代表や開発の責任者と確認します。
エンジニアの採用の計画が立たず、面接や評価の基準がチームごとにばらばらになっている
CTOやEMが、技術の判断に加えて、採用と評価の仕組みづくりまで抱えている
チームが増えて、チーム編成(チームの数と、各チームに誰を置き何を担当させるかの決め方)を誰が担うかが曖昧になっている
開発プロセスがチームごとに異なり、リリースの予定を組織として把握できない
課題の中身によっては、VPoEを外から迎える前に、ほかの手を検討できます。
課題が1つのチームの育成と評価にとどまるなら、EMの採用で足りる場合がある
課題が技術の方針や投資の判断にあるなら、CTOを先に迎えるほうが合うことがある
開発組織が1〜2チームの規模なら、CTOやEMが組織の運営を兼ね、組織が大きくなった時点でVPoEを置くかを判断する方法もある
課題が採用の仕組みだけにあるなら、業務委託のVPoE経験者に入ってもらい、常勤のVPoEが必要かを見極める方法もある
社内で最初のVPoEとして迎える場合は、CTOとの分担を採用の前に決定しておきます。CTOがいない会社では、技術の方針を誰が持つかを、代表や、採用を決める立場の人が先に決定します。
VPoEとCTO・EM・テックリードの違い
VPoEと取り違えやすい職種には、CTO、EM(エンジニアリングマネージャー)、テックリードがあります。責任の範囲を「経営と技術の方針」「開発組織の運営」「チームの技術と人」の3つに分けると、VPoEは真ん中の開発組織の運営を担います。

VPoEは、採用と育成、評価の仕組みを整え、複数のチームからなる開発組織を運営する立場です。チーム編成や、開発プロセスを組織全体でそろえることも担います。
CTOは、経営陣の一員として、技術の方針と技術への投資を決める立場です。VPoEがCTOの直下に置かれ、CTOが決めた方針を組織として実行する、という分担をとる会社もあります。少人数の会社では、CTOが技術の方針に加えて、開発組織の運営やチームの技術と人まで1人で担っていることが多くあります。多くの会社は、この状態から組織の運営をCTOの仕事から切り出す段階で、VPoEを置きます。
EMは、1つのチームのメンバーの育成と評価、開発プロセスに責任を負います。VPoEは、複数のEMの上長として、チームをまたいで評価の水準や採用の基準をそろえる立場になります。テックリードは、チームの中で技術の方向を定め、設計を判断する役割です。
職種名は、任せる仕事に合わせて選びます。組織の運営が仕事の大半なのにCTOの名前で募集すると、応募は技術戦略の経験者に偏ります。組織づくりの経験者に声をかけるなら、VPoEや開発部長の職種名で募集します。反対に、技術の方針の一部までVPoEに任せる場合は、その範囲を求人に書いておきます。
VPoEの採用が難しい3つの理由
VPoEの採用が難しくなる背景には、次の3つがあります。
複数のチームからなる組織を運営してきた人が限られる
組織の段階によって、VPoEに任せる仕事が大きく異なる
組織づくりの成果は、経歴に書かれにくい
組織の運営を担ってきた人の少なさ
求人が求職者を上回る状況は、エンジニアの職種全体で続いています。厚生労働省の一般職業紹介状況(2026年8月分)では、ハローワークを通じた「情報処理・通信技術者」の有効求人倍率(常用、パートタイムを除く)は1.48倍でした(厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)」参考統計表)。IT職全体に当たる職業分類の倍率で、開発組織の責任者の需給だけを示す数字ではありません。
その中でVPoEを務めてきた人は、さらに限られます。VPoEの役職を置かずに、開発部長やEMの取りまとめ役が同じ仕事を担う会社もあるため、肩書きで探せる経験者は少数です。
組織の段階によるVPoEの役割の違い
同じ「VPoE」の求人でも、入社後の仕事は、開発組織がどの段階にあるかで大きく異なります。支援の中で見てきたVPoEの求人を役割で分けると、おおよそ次の4つになります。
役割の型 | 主な仕事 | 求人票に出てくる言葉 |
|---|---|---|
開発組織の立ち上げ | 数名から十数名の開発組織に、採用、評価、開発プロセスの最初の仕組みをつくる | 組織づくり、1人目のVPoE、開発組織の立ち上げ |
採用と育成の仕組みづくり | エンジニアの採用の計画、面接の基準、評価と育成の制度をつくり、運用する | エンジニア採用、評価制度、育成、オンボーディング |
複数チームの運営と開発プロセス | 複数のチームとEMを束ね、チーム編成と開発プロセスを組織全体でそろえる。AIのツールの使い方を、個人の工夫から組織の仕組みに広げることも含む | 組織設計、開発生産性、AI駆動開発、EMのマネジメント |
組織の再編 | 事業の変化や合併に合わせて、チームの構成と役割、評価の仕組みを組み直す | 組織の再編、組織改善、エンゲージメント |
表のオンボーディングは、入社した人が仕事に慣れるまでの受け入れの進め方を指します。エンゲージメントは、社員が仕事や組織にどれだけ前向きに関わっているかを表す言葉です。
4つの型をまとめて「開発組織の責任者」とだけ書いた求人では、採用の仕組みをつくりたい人と、複数のチームを束ねたい人のどちらに来てほしいのかが伝わりません。評価の制度を自分で設計するのか、すでにある制度を運用するのかも、求人に書いておきます。
表の4つの型のうち、自社が最も必要としているものを1つか2つに絞ります。開発組織の立ち上げと、採用と育成の仕組みづくりを一緒に任せる会社もあります。その場合は、採用の仕組みと評価の制度のどちらを先につくってほしいかを示しておくと、候補者は入社後1年の時間の使い方を思い描きやすくなります。
経歴に書かれにくい組織づくりの成果
組織づくりの経験は、「エンジニアを30名から80名に拡大」のように、組織の人数の変化で書かれることが多い一方で、採用の計画をどう立て、評価の制度をどう変えたかまでは、経歴にほとんど書かれません。
人数の増え方だけを条件にすると、小さな組織で仕組みを丁寧につくってきた人を外してしまいます。反対に、人数が増えた時期に在籍していただけの人と、増やす仕組みをつくった人の違いは、人数の記述からは分かりません。
VPoEの役割と要件の決め方
VPoEの要件は、組織の人数の条件から書き始めず、「入社した人が最初の1年で何を実現すると成功か」から逆算します。代表やCTOと要件をすり合わせるときの進め方は、現場と目線を合わせる要件ヒアリングの設計にまとめています。求人票に落とし込むときは、求人票のテンプレートと書き方の項目の順番に沿って書くと、任せる範囲の書き漏れを防げます。
採用担当は、要件をつくる前に、次の5項目を代表とCTOに確定してもらいます。CTOがいない会社では、代表か、採用を決める立場の役員が確定させます。
役割の型
CTOと代表のどちらの直下に置き、誰が成果を評価するか
任せない範囲
入社後1年の成功の状態
報酬の範囲(ストックオプションの有無を含む)
VPoEを管理職として迎え、残業代の対象から外す場合は、労働基準法の「管理監督者」の範囲に当たるかを確認します。当たるかどうかは役職の名前では決まらず、職務の内容、責任と権限、勤務の態様、待遇の実態から判断されます(厚生労働省「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」)。採用や評価の権限を実際に渡すかどうかも、この判断に関わります。管理監督者に当たる場合でも、対象から外れるのは時間外と休日の割増賃金で、深夜(22時から翌日5時まで)の割増賃金と年次有給休暇は、一般の社員と同じく適用されます。
5項目がそろったら、採用担当は次の図の手順で要件を組み立て、スカウトの対象と面接の観点に展開します。

入社後1年の成功の状態
「強い開発組織をつくってほしい」という依頼のままでは、何ができれば1年後に成功と言えるのかが、候補者にも社内にも分かりません。「エンジニアの採用の計画と面接の基準をつくり、どのチームの面接も同じ基準で行える状態にする」「評価の基準を各チームのEMと合意し、評価の結果をチームをまたいで説明できる状態にする」のように、入社後に実現したい状態を具体的に書きます。この状態が、求める経験を決めるときの根拠になります。
必須と歓迎の区分と組織の規模の扱い
必須の条件は、成功の状態を実現するのに欠かせないものだけにします。VPoEの要件では、運営してきた組織の人数を条件にするかどうかで判断が分かれます。
「50名以上の開発組織のマネジメント経験」のように人数で区切ると、小さな組織で採用と評価の仕組みを一からつくってきた人が外れます。「採用の計画、評価の制度、開発プロセスのいずれかを、組織の仕組みとしてつくり、運用してきた経験」のように仕組みの中身で書けば、EMや開発部長として同じ仕事をしてきた人も対象に入れられます。
技術の力をどこまで求めるかは、技術の方針を誰が持つかから逆算します。CTOが技術の方針を持つなら、VPoEには、技術の判断を理解して組織の仕組みに落とし込める力があれば足りる場合があります。CTOがいない会社で技術の方針の一部まで任せるなら、開発の経験を重く見ます。
任せない範囲の明記
VPoEには、採用、評価、育成、開発プロセスと、組織に関わる仕事が広く集まります。たとえば「会社の技術の方針と技術への投資はCTOが持つ」「各チームのメンバーの一次評価はEMが持ち、VPoEは評価の水準をそろえる」「エンジニア以外の職種の採用は人事が持つ」のように任せない範囲も書いておくと、候補者は、自分が持つ判断と、ほかの人に任せる判断の境目を入社前に確かめられます。
VPoEの求人に書かれた年収の幅
VPoEの年収の幅を確かめるため、2026年10月に、ATS(採用管理システム)で公開している正社員求人のうち、年収の記載がある25件(25社)を集計しました。スタートアップやIT企業の求人が中心で、1社から数える求人は3件までです。
求人に書かれた年収 | 下限 | 上限 |
|---|---|---|
4分の1の求人がこの金額以下 | 800万円 | 1,200万円 |
中央値 | 960万円 | 1,500万円 |
4分の3の求人がこの金額以下 | 1,000万円 | 2,000万円 |
VPoEの求人には、管理職として固定残業代を年収に含めて書く会社と、管理監督者に当たる職務として、固定残業代を設けずに書く会社があります。集計した求人の件数は多くなく、表の幅は募集時に示された範囲であり、内定時の提示額を表すものではないため、目安として扱います。自社の範囲を決めるときは、VPoEが管理監督者に当たるかを、先に紹介した職務の内容、権限、待遇の実態の基準で確認し、ストックオプションを付与するかも決定したうえで、社内のEMの等級との差を確認します。
面談後に要件を見直す日の設定
最初の数名と面談したあとに、代表やCTOと要件を見直す日をあらかじめ設定しておきます。VPoEの候補者は、面談で評価の制度や組織の課題に踏み込んだ質問をします。その質問から、要件に書き足す点が見つかります。
VPoEに魅力を伝える方法
スカウトの1通に、いまの組織のどこに課題があり、VPoEにどこまでの権限を渡すのかを書きます。返信率をどう読むかは、スカウト返信率の考え方で説明しています。
VPoEの候補者に伝わる情報
候補者には、組織の人数の多さや福利厚生よりも、次のような情報を伝えます。
伝える情報 | 書く内容 |
|---|---|
組織の課題 | いまの開発組織のどこに課題があり、何を変えたいのか |
任せる役割 | 開発組織の立ち上げ、採用と育成の仕組みづくり、複数チームの運営と開発プロセス、組織の再編のどれか |
組織の体制 | エンジニアの人数、チームとEMの数、これから増やす予定の人数 |
評価の仕組み | 評価の制度がどこまで整っていて、VPoEが変えられる範囲はどこまでか |
採用の権限 | 採用の計画と合否の決定に、VPoEがどこまで関わるか |
CTOとの分担 | 技術の方針を誰が持ち、VPoEとどう分けるか |
まだ整っていない仕組みがあれば、そのまま書きます。「エンジニアの採用の計画は、いまは四半期ごとに各チームのEMが別々に立てています」のように現状を書くと、組織の仕組みを一からつくりたい人は、自分が担う範囲を入社前に具体的に把握できます。
VPoEの候補者の探し方
VPoEの仕事を担ってきた人の肩書きは、VPoEとは限りません。開発部長、エンジニアリングの責任者、EMの取りまとめ役など、呼び方は会社によって異なります。

1つ目の入り口は、VPoEや開発部長という職種名です。この肩書きを持つ人は限られ、経営層の紹介を扱う人材紹介会社からも声がかかっていることがあります。
2つ目は経験の中身です。「評価制度の設計」「採用の計画」「組織設計」「開発生産性の改善」のような言葉は、肩書きにかかわらず、開発組織の仕組みをつくってきた人の経歴に出てきます。
3つ目は隣接する職種です。複数のチームを束ねてきたEM、受託開発の会社で開発部門の責任者として複数のプロジェクトの体制を組んできた人、CTOとして組織の運営に時間の多くを使ってきた人も、求める型によっては声をかける対象です。1つのチームのEMを中心に担ってきた人は、組織全体の仕組みづくりに時間を使いたいかを選考で確認します。
媒体は、任せたい型の経験者が多いところから選びます。「採用と育成の仕組みづくり」や「複数チームの運営と開発プロセス」の型なら管理職の経験者が多い媒体、「開発組織の立ち上げ」の型なら小さな組織の開発者が多い媒体から優先して使います。どの媒体に経験者が多いかは、「評価制度」「組織設計」のような型を表す言葉で検索した人数を、媒体ごとに比べると確認できます。
VPoEの候補者の見極め方
VPoEの見極めでは、運営してきた組織の人数より、組織の課題をどう見つけ、どの仕組みを変え、その結果を確かめてきたかを見ます。媒体のプロフィールと職務経歴書では、担った組織の範囲と、つくった仕組みの種類をつかみ、仕組みの中身と変えた理由は面接で聞きます。経歴のどの記述があれば書類選考を通すかは、書類選考の判定表の作り方の手順で、代表やCTOと事前に合意しておきます。
カジュアル面談を設ける場合は、組織の課題や評価の制度の現状を候補者に知ってもらう場として、選考と切り離します。面談の内容は合否の判断に使いません。答えを持っているCTOや代表が出ると、候補者の問いに具体的に答えられます。
選考を通して確認することの例
面接で聞くことは、マインド・姿勢と経験・スキルの2つの領域で整理します。どの質問でも、自分で決めたことと、CTOや経営と一緒に決めたことを分けて話してもらいます。前の職場のメンバーの話は、個人が特定できない形で聞きます。
マインド・姿勢では、組織づくりに時間を使うことへの志向と、自社の組織の段階に合うかを確認します。
質問の例 | 答えから確認すること |
|---|---|
これまでの組織で、仕組みをつくる仕事と、目の前のチームの課題に対応する仕事に、どのくらいの時間を使っていましたか | 仕組みづくりに時間を使う働き方を、自分から選んできたか |
自分が直接関わらないチームでも仕事が回るように、意識していることは何ですか | 自分が抜けても回る組織を、目標として持っているか |
技術の判断を自分で持つ立場と、CTOの方針を組織で実行する立場では、どちらで力を出したいですか | 技術の判断との距離の希望が、自社のCTOとの分担に合うか |
経験・スキルでは、採用の計画、評価の制度、チーム編成、開発プロセス、EMの育成、AIの活用の6つの場面で、判断の中身を確認します。
質問の例 | 答えから確認すること |
|---|---|
エンジニアの採用の計画を立てたとき、必要な人数と時期を何から逆算しましたか。計画どおりに進まなかったとき、何を変えましたか | 採用の計画を事業の計画から逆算し、外れたときに手を打てたか |
評価の制度をつくったり変えたりしたとき、各チームのEMとどう基準を合わせましたか | チームをまたいで評価の水準をそろえる手順を持っていたか |
チームの数が増えたとき、チーム編成を何を基準に決めましたか。分けたあとに変えたことはありますか | チーム編成の基準を持ち、運用してから見直してきたか |
開発プロセスがチームごとに違っていたとき、どこまでそろえ、どこをチームに任せましたか | 組織でそろえることと、チームに任せることを分けて決めたか |
EMを任せる人をどう選び、EMになった人をどう支えましたか | EMを選んで育てる仕組みを持っていたか |
AIのツールの使い方がチームごとに違っていたとき、個人の工夫を組織の決まりや研修にどう広げましたか。使い方の差を評価でどう扱いましたか | AIの使い方を、個人の工夫から組織の仕組みと評価の扱いまで広げたか |
答えの中身は、次の節で紹介するとおり、同席するCTOや代表に評価してもらいます。
現場の同席と内定前の合意
選考のうち1回は、CTOか代表が面接に同席し、組織の運営の進め方と、技術の判断への関わり方を確認します。VPoEの直下に入るEMにも同じ回に1名同席してもらうと、VPoEを上長として迎えるEMの目線も入ります。このEMには一緒に働きたいかの所感だけを聞き、合否は判断してもらいません。組織の運営を判断できる人が社内にいない場合は、後の「社内にVPoEの経験者がいない場合の見極め」の節の進め方をとります。
面接の前に、人事が記入シートを用意し、同席するCTOか代表に渡しておきます。シートには、見てほしい観点を2〜3個と所見の欄を設けます。観点には、採用の計画の立て方、評価の基準のそろえ方、チーム編成の根拠などがあります。
面接が終わったら、同席したCTOか代表に、所見を書いたシートを人事に提出してもらいます。人事か、人事を兼ねる代表が、その所見をもとに次の選考に進めるかを決定します。VPoEを採用するかは、最終面接で代表やCTOが確定させます。
内定までに、候補者と次のことを合意しておきます。
任せる範囲と任せない範囲
CTOとの分担と、CTOと代表のどちらの直下に置くか
採用と評価について、VPoEに渡す権限
会社の側では、合意した業務の範囲を求人票と労働条件通知書の記載に統一します。労働条件通知書には、VPoEとして従事する業務とあわせて、将来の配置の変更などで業務が変わる場合の範囲も明示します(労働基準法施行規則第5条第1項第1号の3)。
入社の前に業務委託で関わってもらう形をとる場合は、任せる仕事と期間を契約に書き、現職で副業が認められているかを本人に確かめてもらいます。委託の期間中は、社員に対するような業務の指示や勤務の時間の指定をせず、成果物と期限を決めて仕事を依頼します。
社内にVPoEの経験者がいない場合の見極め
CTOや代表がいれば同席し、採用の計画の立て方と、評価の基準のそろえ方に絞って確認します。組織の運営の深さまで確認したいときは、社外のVPoEの経験者に1回だけ面接を依頼する方法もあります。
社外の方とは、業務委託として秘密保持の取り決めを先に結びます。評価の制度や組織の課題の話には、自社の社員の情報と、候補者の前の職場のメンバーの話が含まれやすいため、渡す資料を選考に必要な範囲に限り、所見に個人が分かる内容を書かないよう依頼します。合否は社内で決定します。候補者には社外の方が同席することを事前に知らせ、面接が終わったら、渡した書類を削除するか返してもらうよう依頼します。
開発の責任者がおらず、代表が人事も兼ねて採用を進める会社では、募集の前に社外のVPoE経験者に、4つの型のどれを任せるかと、採用と評価の権限をどこまで渡すかを相談します。この2つが決まると、面接でどの観点の所見を書いてもらうかも決まります。
VPoEの採用でよくある質問
CTOがいない会社でもVPoEを迎えられますか
迎えられます。ただし、技術の方針と技術への投資を誰が決めるかを、先に決定しておく必要があります。代表が持つのか、VPoEに一部を任せるのか、技術顧問に相談しながら代表が決めるのかによって、VPoEに求める開発の経験の深さが異なります。技術の方針までVPoEに任せる場合は、その範囲を求人に書き、職種名をCTOにするかどうかもあわせて検討します。
EMの経験しかない人をVPoEとして採用できますか
採用できる場合があります。複数のチームのEMを取りまとめてきた人や、評価の制度や採用の計画を組織の単位でつくってきた人は、VPoEの役割を果たすことがあります。1つのチームのEMの経験が中心の人は、組織全体の仕組みをつくることに時間を使いたいかを面接で確認します。入社後に、組織の方針を代表とCTOのどちらと相談するかも、内定までに決定しておきます。
VPoEと人事の採用の役割はどう分けますか
エンジニアの採用の計画と面接の基準はVPoEが持ち、求人の掲載、候補者との日程の調整、内定の手続きは人事が持つ、という分け方をとる会社があります。分けたら、採用の進み具合を誰が見て、計画からずれたときに誰が手を打つかも決定しておきます。分担が曖昧なままだと、VPoEの候補者は、自分に採用の権限がどこまであるのかを判断できません。
技術が分からない採用担当でも見極められますか
VPoEの組織を運営する力を、採用担当だけで見極めるのは難しいと考えています。一方で、スカウトを送るか、書類選考を通すかは、CTOや代表と基準を合意しておけば、採用担当が判断できるようになります。
基準は、経歴から有無で判断できるものと、読み方に迷うものに分けます。EMやVPoEとして評価を担った年数や、複数のチームを束ねた経験の有無は、経歴から確認できる条件です。評価の制度を自分でつくったのか、運用しただけなのかのように迷う条件は、例となる経歴を2〜3件ずつCTOや代表に見せて、判断を聞いておきます。組織を運営する力そのものは、面接でCTOや代表に確かめてもらいます。
VPoEの採用に困ったら
VPoEの採用は、任せる仕組みの範囲が決まらないまま募集を始めると、求人の段階から内定の前まで、どの段階でも採用が止まりやすくなります。よくある困りごとと、最初に見直すことを並べます。VPoEが決まるまでの間の組織の支え方も、最後の行に入れています。
困っていること | まず見直すこと | 参考になる記事・節 |
|---|---|---|
VPoEとEMのどちらを迎えるかを決めきれない | 課題が1つのチームの育成と評価にとどまらず、複数のチームの採用、評価、開発プロセスにまたがっているか | この記事の「VPoEの採用が必要かどうかを判断する観点」 |
求人を出しても応募が少ない | いまの組織の課題と、採用と評価についてVPoEに渡す権限、CTOとの分担が書かれているか | この記事の「VPoEの候補者に伝わる情報」 |
人材紹介のエージェントから推薦が来ない | 4つの役割の型のどれを任せるかと、直下に置くのがCTOか代表かを、エージェントに伝えているか | |
スカウトを送っても返信が来ない | 運営した組織の人数だけで対象を絞っていないか。組織のどこに課題があり、どこまで任せるかが文面から伝わるか | |
面接まで進んでも辞退される | CTOとの分担と、採用と評価について渡す権限を、内定前に候補者と合意できているか | この記事の「現場の同席と内定前の合意」 |
専任のVPoEがなかなか採用できない | 採用できるまでの間、採用の計画や評価の制度づくりを、業務委託のVPoE・EM経験者や組織づくりの支援会社に任せられないか。任せる場合は、評価の最終決定と採用の合否を社内の誰に残すかと、迎えたVPoEへの引き継ぎの方法を先に決めているか | この記事の「VPoEの採用が必要かどうかを判断する観点」 |
どの段階から手をつけるかを代表やCTOと決めきれないときは、お問い合わせからご相談ください。いまの組織の体制と求人の文面を伺いながら、VPoEに任せる範囲から一緒に整理します。
永井涼平
HRdev代表
レバレジーズ、クラウドワークス等を経て2021年にHRdev創業。18年以上エンジニア採用の最前線に立ち、ログラス・MFS・SALESCORE等の支援実績を持つ。
