CTO

一言でいうと

技術面で経営判断に責任を持つ役割で、事業の方向に対して、どの技術にどう投資するかを決めて社内外に説明します。

この職種の出自と登場時期

役職としての CTO は、1980年代の米国で研究開発を統括する立場として置かれ始めました。当初は製造業や通信の大企業で、研究部門の責任者を指す役職でした。ソフトウェア企業の増加とともに、製品そのものが技術で決まる業種では経営の中核として扱われるようになります。

国内でこの役職がいつ定着したかは、一次資料で特定できていません。そのためページ上部では国内の登場時期を確定しない扱いにしています。ネット系企業では2000年前後から見られ、スタートアップの増加とともに2010年代に一般化しました。2019年には日本CTO協会が設立され、技術経営層の役割と評価基準を議論する場ができています。

CTO の職務は会社の段階で大きく変わります。創業期は自分で実装する立場、拡大期は組織と採用に時間を使う立場、上場後は技術投資とガバナンスを担う立場へ移ります。同じ肩書きでも、求人票が指す実態は会社の規模と段階で判断する必要があります。

ミッション

この職種が背負うのは、技術の選択が事業の成長を止めないことです。個別のプロダクトの成否より、数年後に「あの判断が原因で動けない」という状態を作らないことに責任があります。

同時に、技術を経営の言葉で説明する役割を担います。投資判断、リスク説明、対外的な技術発信のいずれも、経営会議と社外に対して行う仕事です。

主な業務範囲

• 技術戦略の策定。事業計画に対して、内製と外製、採用する技術、投資の順序を決める
• 経営判断への参加。技術面のリスクと機会を経営会議で提示する
• 組織の設計と責任者の任命。VPoE やプリンシパル層の配置を決める
• 技術的なガバナンス。セキュリティ、品質、コンプライアンスの水準を定める
• 対外的な発信。採用・広報・投資家向けに、自社の技術と方針を説明する

求められる能力

求められるのは、自分の専門領域の外まで含めて判断の妥当性を評価することです。実装を続ける必要はありませんが、技術の変化を読み違えた時点で、数年後の選択肢が減ります。

日々の仕事の中心にあるのは、経営者としての判断です。事業計画、資金、人員、リスクを織り込んで決めることが日常で、技術的な最適解を通せない場面での判断が問われます。

この職種に就く人のキャリア経路

創業期は共同創業者がそのまま務める例が多くを占めます。拡大期以降は、VPoE や Principal Engineer からの昇格、他社での CTO 経験者の招へいが中心になります。

次は他社の CTO や技術顧問に就く人、自分で起業する人が目立ちます。CEO や事業責任者に回る例もあります。

隣接職種との違い

採用担当の見極めポイント

• 求人票では、会社の段階と期待する役割を具体的に書いてください。実装を続けてほしいのか、組織づくりを任せたいのかで、候補者がまったく変わります
• 経歴書では、担当した会社の規模と段階を確認してください。数名の組織での経験と、100名規模での経験では、必要な打ち手が異なります
• 経営における権限を明示してください。技術投資の決定権がない CTO ポジションは、この層の候補者から敬遠されます

求人・市場の傾向

公募で決まる例は少なく、紹介・出資者経由・直接の対話で進む層です。採用競合は他社の CTO ポジションと、自身での起業です。

事業の状況、開発組織の現状、経営体制、株式の扱い。ここが曖昧なままの提示では、この層は検討の土俵に乗りません。

関連キーワード

技術戦略 / 経営会議 / 技術投資 / 技術ブランディング / VPoE / 日本CTO協会 / ガバナンス