ジョブ型新卒採用

(じょぶがたしんそつさいよう/Job-specific New-graduate Hiring)

一言でいうと

新卒の学生を、入社後に担う職務を特定したうえで募集し選考する採用です。配属先の職種を入社前に示し、職務に必要な専門性で評価します。

もう少し詳しく

経団連と大学で構成する産学協議会は、2019年4月の中間とりまとめで、新卒一括採用(メンバーシップ型採用)に加え、ジョブ型雇用を念頭に置いた採用を含む、複線的で多様な採用形態へ秩序をもって移行すべきだとしました。同じ文書は新卒一括採用を、採用日程と入社時期を統一し、学生のポテンシャルを重視した採用と注記しています。メンバーシップ型は、一般に職務を限定せず、入社後に社内で配属を決める雇用の形を指します。ジョブ型新卒採用は同文書の用語ではなく、ジョブ型雇用を念頭に置いた新卒の募集をこのページでそう呼んでいます。

誤解されやすい点として、名称にジョブ型とあっても、入社後の処遇まで職務で決まるとは限りません。ジョブ型雇用は職務を起点に採用と処遇を組み立てる考え方です。新卒採用でこの名を使う募集は、配属先の職種を確約するものから、賃金や異動の扱いまで職務で決めるものまで幅がありえます。

日程の扱いは他の新卒採用と同じです。政府の要請(法的な拘束力はない)は、日本国内の大学、大学院修士課程、短期大学、高等専門学校の卒業・修了予定者の採用選考を、原則として卒業・修了年度の6月1日以降としています。大学院博士課程(後期)の院生は対象外です。例外は、卒業・修了年度に入る直前の春休み以降にタイプ3の専門活用型インターンシップ(実施期間2週間以上)を実施し、それを通じて判断した学生をインターンシップ後の採用選考へ進める場合です(就活ルールの項を参照)。

実務でどう使うか

募集要項に、担当する職務、配属先、求める専門性の水準、初任給の決め方、入社後の異動の有無を記載します。職業安定法施行規則第4条の2第3項は、募集時に明示する労働条件に、従事すべき業務の内容の変更の範囲と、就業の場所の変更の範囲を含めています。職務を特定して募集する場合も、業務の内容と就業の場所のそれぞれについて、変更がありうるならその範囲を、変更の予定がないなら変更がない旨を書きます。

求める専門性の水準は、必須と歓迎に分けて書きます。エンジニア職なら、必須を「1つ以上のプログラミング言語で、動くものを自分で作った経験」、歓迎を「チームでの開発経験や、研究でのデータ処理の経験」とする書き方です。評価の方法は職務に合わせて設計し、コーディングテストや研究・開発の成果物で専門性を確認します。専門活用型インターンシップを設ける場合は、配属予定の現場で就業体験を行い、その評価を選考の材料にします。

よくある失敗

  • 職種別に募集したのに、研修の後に別の職種へ配属する
  • 求める専門性の水準を書かず、通常の新卒と同じ選考で採る
  • 初任給を一律にしたままジョブ型を打ち出し、専門性への処遇を説明できない

混同されやすい用語

用語指すものこの語との違い
ジョブ型雇用職務を起点に採用と処遇を組み立てる考え方雇用全体の考え方。ジョブ型新卒採用は新卒の募集の形
新卒一括採用在学中に選考し、卒業直後にまとめて入社させる方式産学協議会は、学生のポテンシャルを重視した採用と位置づけている
新卒エンジニア採用卒業予定の学生を技術職として採用すること職務を特定するかどうかを問わない

出典