プロダクトエンジニアの採用方法|肩書きに表れない経験の見極め方
プロダクトエンジニアは、何をつくるかの判断から実装、リリース後の効果検証までを担うエンジニアです。採用では任せる範囲とPdM・フルスタックエンジニアとの線引きを求人に書き、肩書きではなく「要件定義」「効果検証」のような経験の中身を表す言葉で候補者を探します。
プロダクトエンジニアを採用するときは、機能の企画や検証のどこまでを任せるかを求人に書き、肩書きではなく経験の中身で候補者を探します。「プロダクトエンジニア」の求人を並べて読むと、中身がフルスタックエンジニアとほぼ同じ募集もあれば、機能の優先順位づけまで任せるPdMに近い募集もあります。比較的新しい職種名のため、何を任せるのかを書かないと、候補者は自分が対象かどうかを判断できません。
プロダクトエンジニアは、何をつくるかの判断から関わり、フロントエンド(画面)とバックエンド(裏側の処理)の実装、リリース後の効果検証(出した機能が使われ、成果につながったかの確認)までを担うエンジニアです。顧客の課題を、自分の手で機能として形にします。職種そのものの説明は用語集のプロダクトエンジニアにまとめています。
この記事では、採用が必要かどうかの判断から、PdMやフルスタックエンジニアとの線引き、経験年数の扱い、候補者の見極め方までを紹介します。経験年数の条件を経歴の型ごとに分けて相談した支援事例も取り上げます。
プロダクトエンジニアの採用が必要かどうかを判断する観点
何をつくるかを考える人と、つくる人の間で受け渡しが多いほど、顧客の要望が機能になるまでに時間がかかります。その両方を1人で担える人がほしい、という考えから、プロダクトエンジニアの募集を始める会社があります。次のような状況が当てはまるかを確認します。
顧客の要望が仕様になるまでに時間がかかり、開発に入るのが遅れている
仕様を決める人と実装する人の間に、顧客の課題に合っているかを確かめる場がない
少人数のチームで、新しい機能の仮説を早く確かめたい
PdMが1人で多くの機能を抱えていて、細かな仕様まで決めきれていない
一方で、何をつくるかを社内で十分に判断できていて、つくる手が足りないだけであれば、バックエンドエンジニアやフロントエンドエンジニアの採用で解決できる場合もあります。反対に、事業の方向や機能の優先順位を決める人がいないことが課題であれば、PdMの採用を先に考えます。何をつくるかの判断まで任せる場合は、業務委託より、社内に長くいる人として迎えるほうが役割に合うと考えます。業務委託や副業で関わってもらい、適性を確かめてから社員として迎える方法もあります。
社内で最初のプロダクトエンジニアとして迎える場合は、何をつくるかの最終判断を誰が持つかと、コードレビューの体制を、採用の前に経営や開発責任者と合意しておきます。開発責任者を置いていない会社では、何をつくるかの最終判断を代表が持ち続けるのか、入社した人に任せるのかを先に決定します。コードレビューの体制は、後の「社内にプロダクトエンジニアの経験者がいない場合の見極め」の節で触れる社外の経験者に、入社後も関わってもらえるかを相談します。
プロダクトエンジニアとPdM・フルスタック・バックエンドエンジニアの違い
プロダクトエンジニアの近くには、PdM(プロダクトマネージャー)、フルスタックエンジニア、バックエンドエンジニアやフロントエンドエンジニアという職種があります。「何をつくるか決める」「画面をつくる」「裏側をつくる」の3つのうち、どこを担うかで並べます。

PdMは、事業の方向や顧客の課題から、何をつくるかとその優先順位を決定し、出した機能が成果につながったかを確認します。プロダクトエンジニアとの違いは、自分で実装するかどうかです。
プロダクトエンジニアは、何をつくるかの判断に加わりながら、自分で実装まで担います。顧客の要望の背景を聞いて仕様を固め、フロントエンドとバックエンドを実装し、リリース後の効果検証から次の改善を考えます。
フルスタックエンジニアは、フロントエンドとバックエンドの両方の実装を1人で担います。プロダクトエンジニアとの違いは、何をつくるかの判断にどこまで加わるかです。
バックエンドエンジニアとフロントエンドエンジニアは、裏側の処理とデータか、利用者が触れる画面かの一方を専門につくります。
プロダクトエンジニアとフルスタックエンジニアは、技術の範囲ではなく、判断への関わり方で分かれます。機能の判断まで任せないのであれば、フルスタックエンジニアの名前で募集するほうが、応募後の期待のずれが起きにくくなります。
プロダクトエンジニアの採用が難しい3つの理由
プロダクトエンジニアの採用を難しくしている事情は、主に3つです。フロントエンドとバックエンドを担う職種の採用を増やす予定の企業が多いこと、同じ職種名で任せる役割が企業ごとに異なること、そして経験が肩書きに表れにくいことです。
フロントエンドとバックエンドを担う職種の採用需要
厚生労働省の一般職業紹介状況(2026年8月分)では、ハローワークを通じた「情報処理・通信技術者」の有効求人倍率(常用、パートタイムを除く)は1.48倍でした(厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年8月分)」参考統計表)。この値はIT職全体のもので、ここからプロダクトエンジニアだけの需給は読み取れません。
フロントエンドとバックエンドを担う職種は、どちらも増加予定の職種の上位に入っています。レバテックの「IT人材白書2026」(2025年11月調査)では、AI導入によってIT人材の増加を検討している採用担当者391名のうち、「AI導入の効果を踏まえて増加予定の職種」(複数回答)としてサーバーサイドエンジニアを挙げた人は30.7%、フロントエンドエンジニアを挙げた人は29.2%で、ネットワーク、AI・機械学習に次ぐ3番目と4番目の多さでした(レバテック「IT人材白書2026」)。
この調査にプロダクトエンジニアの項目はありません。ただ、プロダクトエンジニアに求められるフロントエンドとバックエンドの両方の経験は、それぞれが増員を予定する企業の多い職種の経験でもあります。
プロダクトエンジニアに任せたい役割の企業ごとの違い
同じ「プロダクトエンジニア」の求人でも、入社後の仕事は会社ごとに大きく違います。自分たちが関わってきた求人を見ると、プロダクトエンジニアに任せる仕事は次の4つの型に分けられます。
役割の型 | 主な仕事 | 求人票に出てくる言葉 |
|---|---|---|
機能の企画と実装 | 顧客の要望から機能の仕様を決め、フロントエンドとバックエンドを実装してリリースする | 要件定義、機能開発、フルスタック |
仮説の検証 | 新しい機能や事業の仮説を、小さくつくって確かめる。AIのコーディングエージェントで試作を早く回す進め方を、PdMやデザイナーを含めたチームに広げる | 新規事業、MVP、仮説検証、AI駆動開発 |
業務の理解と設計 | 業務の複雑な顧客と話し、仕様と設計を決める | 業務設計、ドメイン、顧客折衝 |
効果検証と改善 | 利用状況のデータを見て、既存の機能を改善する | グロース、効果検証、A/Bテスト |
表のMVPは、仮説を確かめるのに必要な機能だけでつくった最小限の製品です。ドメインは事業が扱う業務の領域、A/Bテストは2つの案を利用者に出し分けて効果を比べる方法を指します。仮説の検証は新しい機能を出す前の確認で、効果検証と改善は機能を出した後の確認です。
型が混ざったまま「企画から開発まで幅広くお任せします」と書かれた求人では、候補者は機能の判断をどこまで任されるのかが分かりません。判断に関わりたくて応募した人が、実際には実装だけを任されると、早い段階での離職につながることがあります。
4つの型から、いま最も必要なものを1つ、多くても2つ選びます。機能の企画と実装を担いながら、効果検証と改善も進めてほしい、という組み合わせはよくあります。その場合は、どちらに多くの時間を使ってほしいかも書くと、候補者は入社後の働き方を想像できます。
肩書きに表れにくい経験
判断から実装までを担ってきた人でも、プロダクトエンジニア以外の肩書きで働いてきたことがよくあります。Webエンジニア、フルスタックエンジニア、アプリケーションエンジニアなど、呼び方は会社によって異なります。
何をつくるかの判断に関わってきた経験は、「要件定義」「顧客へのヒアリング」「新規機能の立ち上げ」のように、仕事の中身として経歴に書かれます。肩書きと年数だけで探すと、この経験を持つ人を見落としやすくなります。
経験年数の条件を経歴の型ごとに分けて相談した支援事例
ある支援先では、要件定義から開発までを担うエンジニアの経験年数の条件を、経歴の型ごとに分けて、対象にしてよいかを相談することにしました。支援先の名前や業種が分からないよう、細部は伏せて紹介します。

支援先が募集していたポジション
ある支援先が募集していたのは、Webアプリケーションの開発を、要件定義から担うエンジニアでした。職種名はWebエンジニアで、何をつくるかの整理から実装までを任せる、プロダクトエンジニアに近い役割です。条件は、Webエンジニアとしての経験5年以上と、要件定義の経験があることでした。
候補者を探す中で見えた条件の偏り
自分たちの担当が候補者を探す中で、2つのことが見えてきました。
経験4年の人の中にも、要件定義の経験を持つ人が多くいる
条件に届かない人を1人ずつ確認していると、確認の件数が多く、支援先の負担になる
年数の条件と、要件定義の経験を必須にしたことが重なり、対象が細くなっていました。経験4年の層にも要件定義の経験を持つ人が多いため、年数の条件を1年ゆるめるだけで、その多くが対象に入る見込みでした。
経歴の型ごとに分けた相談
定例の場で、年数の条件を一律に下げるのではなく、次の3つの型に分けて、それぞれ対象にしてよいかを先方の担当の方に確認することにしました。
エンジニアとしての経験は5年あり、そのうちWebの開発は4年の人。インフラ、スマートフォンのアプリ、業務システムの開発からWebに移ってきた人がここに入る
一貫してWebの開発をしてきた、経験4年の人。リーダーやマネージャーの役割を持ってきたことを条件にすると、先方も判断しやすい
メーカーに長く勤めたあと、直近の数年はフリーランスでテックリードを務めてきた人。いまの条件では対象外になるため、この型の人は1人ずつ対象にしてよいかを確認する
この事例から分かったこと
同じ「Webの経験4年」でも、事例の1つ目の経歴ではWeb以外の開発を合わせて5年の経験があり、2つ目の経歴ではWebの開発の中でリーダーを務めてきたことが分かります。年数の数字だけを見ても、この2つの経歴の違いは分かりません。この事例で、年数の条件を一律の数字で決めると、こうした経歴の人が、書類を読む前の段階で外れてしまうことがあると分かりました。
プロダクトエンジニアの役割と要件の決め方
プロダクトエンジニアの要件づくりでは、技術の条件より先に、何をつくるかの判断をどこまで任せるかを社内で固めます。ここが曖昧なままだと、PdMとの分担も評価の仕方も決まりません。経営や現場から期待を聞き出す進め方は、現場と目線を合わせる要件ヒアリングの設計で紹介しています。求人票のテンプレートと書き方では、ここで決める項目を求人票のどこに書くかを整理しています。
採用担当は、経営や開発責任者、PdMから次の5つを受け取ってから要件を書き始めます。PdMや開発責任者がいない会社では、代表や、採用を決める立場の人から受け取ります。
役割の型
配属先の上長と、成果を評価する人(PdMか開発責任者か)
任せない範囲
入社後1年の成功の状態
年収の範囲
受け取った5つを、次の図の手順で要件にまとめ、スカウトと面接で使う基準にします。

入社後1年の成功の状態と評価の軸
「プロダクトを成長させてほしい」だけでは、候補者は自分に何が求められているのかを判断できません。「顧客の要望の背景を聞くところから、機能のリリースまでを、PdMに細かな仕様を頼らずに回せる状態にする」「予約の変更にかかる問い合わせを、機能の改善で半分に減らす」のように、入社後に実現したい状態を書きます。
あわせて、何で評価するかも決定しておきます。プロダクトエンジニアの候補者は、コードの質や設計といった技術の成果と、問い合わせの減少や機能の利用率といったプロダクトの成果のどちらで評価されるのかを、選考の途中で確かめることがあります。評価する人がPdMなのか開発責任者なのかによっても、重く見られる成果が異なるため、ここは経営と明確にしておきます。
必須と歓迎の区分と経験年数の扱い
必須の要件は、成功の状態から逆算して、入社時点で欠かせない経験だけに絞ります。プロダクトエンジニアの要件では、経験年数と、要件定義の経験をどう扱うかで社内の意見が分かれやすくなります。
事例のように、「Webエンジニアとして5年以上」のような年数の条件は、別の領域から移ってきた人や、短い年数で役割を広げてきた人を外してしまうことがあります。「顧客の要望から仕様を決め、データモデル(扱うデータの構造の設計)を自分で決めてフロントエンドとバックエンドを実装し、リリース後の効果検証と不具合の対応まで担ってきた経験」のように、経験の中身で書くほうが、職種名の違う候補者も対象に入れられます。
年数の条件を残す場合は、経歴の型ごとに、どこまでを対象にするかを先に合意しておきます。条件に届かない人を1人ずつ現場に確認するより、型ごとにまとめて判断できるため、現場の負担も小さくなります。
任せない範囲の明記
プロダクトエンジニアは、何をつくるかの判断に加わるぶん、PdMとの分担がずれやすい職種です。たとえば「機能の優先順位の最終判断はPdMが持ち、プロダクトエンジニアは顧客の声と開発の手間から意見を出す」「画面のデザインはデザイナーが持ち、プロダクトエンジニアは実装と細かな調整を担う」のように任せない範囲も書いておくと、候補者は入社後の仕事を正しく想像できます。
プロダクトエンジニアの求人に書かれた年収の幅
ATS(採用管理システム)で公開している正社員求人のうち、プロダクトエンジニアの求人で年収が書かれているもの76件(58社)を、2026年10月に集めて集計しました。対象はスタートアップやIT企業の求人が中心で、同じ会社の求人は3件までにしています。
求人に書かれた年収 | 下限 | 上限 |
|---|---|---|
4分の1の求人がこの金額以下 | 600万円 | 900万円 |
中央値 | 700万円 | 1,100万円 |
4分の3の求人がこの金額以下 | 750万円 | 1,250万円 |
プロダクトエンジニアの求人では、固定残業代を含めて年収を書く会社もあり、ストックオプションを年収とは別に示す会社もあります。何をつくるかの判断をどこまで任せるかで、PdMに近い等級として上限を設定する会社もあり、同じ職種名でも幅が広がることがあります。この表は公開された求人の記載で、内定時の金額を示すものではないため、自社の範囲は、社内で同じ役割を担う人の等級との釣り合いを確認してから決定します。
面談後に要件を見直す日の設定
最初の数名と面談したところで、現場とPdMの所感を聞いて要件を見直す日を、あらかじめ予定に入れます。判断をどこまで任せるかは、実際の候補者と話して初めて具体的になることが多く、見直しの日を置かないと、ずれたまま数か月探し続けることになりがちです。
プロダクトエンジニアに魅力を伝える方法
プロダクトエンジニアを志す人は、自分のつくった機能で顧客の課題が解決されることに、仕事の面白さを見いだしている人が多いと考えています。同じ職種名でも任せる範囲が企業ごとに違うため、機能の判断をどこまで任せるのかが1通の中で伝わるかが、返信の数を左右します。
プロダクトエンジニアの候補者に伝わる情報
技術名よりも、判断への関わり方が分かる次のような情報を書きます。
伝える情報 | 書く内容 |
|---|---|
支える業務と課題 | プロダクトがどの顧客のどんな業務を支えていて、いまどんな課題があるのか |
任せる役割 | 機能の企画と実装、仮説の検証、業務の理解と設計、効果検証と改善のどれか |
何をつくるかの決め方 | 誰がどう決めているか、エンジニアの意見がどこまで反映されるか |
顧客との距離 | エンジニアが顧客と直接話す機会があるか |
効果検証の方法 | 出した機能の利用状況を、どのデータで確かめられるか |
チームの体制 | エンジニア・PdM・デザイナーの人数と、リリースの頻度 |
技術の選択 | 使っている言語やフレームワークと、それを選んだ理由 |
何をつくるかの決め方がまだ固まっていないことは、隠さずに書いて構いません。「いまは要望の優先順位を代表とPdMが決めており、エンジニアの意見を入れる場はこれからつくります」と書けば、決め方からつくりたい人には、入社後の仕事が具体的に伝わります。
プロダクトエンジニアの候補者の探し方
プロダクトエンジニアの仕事をしてきた人は、肩書きより経験の中身で見つかることが多くあります。

1つ目は、職種名で探す方法です。プロダクトエンジニア、フルスタックエンジニア、Webエンジニアの肩書きを持つ人は対象が明確ですが、何をつくるかの判断にどこまで関わってきたかは、経歴を読まないと分かりません。
2つ目は経験の中身です。「要件定義」「仕様の策定」「顧客へのヒアリング」「新規機能の立ち上げ」「効果検証」のような言葉は、肩書きにかかわらず、機能の判断に関わってきた人の経歴に表れやすい言葉です。
ただし受託開発では、つくるかどうかの判断は発注元が持つことが多く、要件定義の経験が、その判断に関わった経験とは限りません。「優先順位の提案」「機能の取りやめ」「リリース後の効果検証」のように、つくるかどうかの判断まで関わった記述があるかもあわせて見ます。
3つ目は隣接する職種です。受託開発やSIer(企業のシステム開発を請け負う会社)で顧客と要件を決めてきたエンジニア、自社サービスのバックエンドやフロントエンドの開発で企画にも関わってきた人、エンジニア出身のPdMは、型によっては対象に入ります。受託開発の出身の人は、自社のプロダクトでリリース後の効果検証まで担いたいと考えているかを、選考で確認します。Webエンジニアの肩書きの中にある職種の違いは、Webエンジニアの見分け方と隣接職種の分類で解説しています。
どの媒体から使うかも、型で考えます。「機能の企画と実装」や「効果検証と改善」の型なら自社サービスの開発者が多い媒体、「業務の理解と設計」の型なら業務システムや受託開発の経験者が多い媒体が合います。どこに多いかは、「要件定義」「効果検証」のような型を表す言葉で各媒体を検索し、該当する人数を比べて判断します。
プロダクトエンジニアの候補者の見極め方
プロダクトエンジニアの見極めでは、使った技術の数より、何をつくるかを自分で考えて決め、出した後に確かめてきたかを見ます。媒体のプロフィールと職務経歴書で企画への関わりの範囲をつかみ、面接で何をつくるかの判断の中身を確認します。カジュアル面談を行う場合は、自社の決め方やプロダクトを候補者に知ってもらうための時間とし、選考の判断には含めません。書類選考の判定を採用担当が行い、迷う経歴だけを現場に相談する進め方は、書類選考の判定表の作り方にあります。
選考を通して確認することの例
ここでは、選考で確認することを、マインド・姿勢と、経験・スキルの2つの領域に分けて示します。本人がつくってきた機能を題材に、PdMやチームと決めた部分と区別して、本人が担った範囲と、判断の理由を分けて聞きます。
マインド・姿勢では、何をつくるかの判断に関わりたいという志向が、自社の決め方と合うかを確認します。
質問の例 | 答えから確認すること |
|---|---|
実装に使う時間と、顧客やPdMと話す時間の配分は、どのくらいが理想ですか | 何をつくるかの判断に、どこまで関わりたいと考えているか |
使っていて気に入っているプロダクトや、人にすすめたいサービスはありますか。どこが優れていると思いますか | 使いやすさの理由を、つくり手の判断まで掘り下げられるか |
これまでの職場で、何をつくるかの決め方に納得できなかったとき、どう意見を伝えましたか | 決め方への異論を、根拠を添えて伝えてきたか |
経験・スキルでは、何をつくるかを根拠をもって決め、リリース後の効果検証まで担ってきたかを確認します。
質問の例 | 答えから確認すること |
|---|---|
最近つくった機能で、何を根拠につくると決めましたか。その根拠は、顧客との会話、利用のデータ、問い合わせのどこから得ましたか | 機能をつくる根拠を、どこから得てきたか |
機能を出す前に、利用状況を計測する仕組みをどう入れ、出した後に何を変えましたか | 利用状況を計測し、次の改善につなげてきたか |
顧客の要望をそのまま受けずに、別の形で応えたことはありますか。そのとき、フロントエンドとバックエンドのどちらをどう変えましたか | 要望の背景を読み、別の解決を選べるか |
開発の手間と顧客への効果を比べて、つくる範囲を小さくしたり、つくらないと決めたりしたことはありますか | 手間と効果を比べ、つくらない判断もしてきたか |
試作や仮説の検証に、AIのコーディングエージェントを使ったことはありますか。使った場合、PdMやデザイナーとの検証の進め方で何が変わりましたか | 試作を早めた分を、検証の回数や顧客との対話に充ててきたか |
答えのうち、技術と設計は現場のエンジニアが、機能の判断の進め方はPdM(いない場合は代表)が評価します。
現場のエンジニアとPdMの同席と内定前の合意
選考のうち1回は、現場のエンジニアが面接に同席し、技術と設計の力を確認します。機能の判断の進め方は、PdMがいればPdMに確認を依頼します。PdMは、現場のエンジニアと同じ回に同席しても構いません。
面接の前には、人事が記入シートを用意し、同席するエンジニアとPdMに共有しておきます。エンジニアとPdMで見てほしい観点は異なるので、観点の2〜3個は同席者ごとに書き分け、それぞれに所見の欄を設けます。観点の例は、フロントエンドとバックエンドの責務の分け方、データモデル、リリースの安全策と利用状況の計測の方法などです。
面接が終わったら、同席した人は所見を記入したシートを人事に提出します。次の選考に進めるかはその所見をもとに人事が決定し、採用の可否は最終面接で直属の上長や経営が判断します。
内定までに、任せる範囲と任せない範囲、PdMとの分担、評価の軸を候補者と合意しておきます。合意した業務の範囲は、求人票と労働条件通知書の記載とずれがないかも確認します。
社内にプロダクトエンジニアの経験者がいない場合の見極め
開発責任者やCTO、PdMがいる場合は、開発責任者やCTOが設計の判断の根拠を、PdMや事業の責任者が機能の判断の進め方を、それぞれ分担して確認します。設計の深さまで確かめたいときは、社外の経験者に1回だけ面接を依頼する方法もあります。
社外の方に依頼するときは、業務委託として守秘の取り決めを先に結び、候補者の情報は選考に必要なものだけを渡します。社外の方には所見をいただくだけにして、合否は社内で決定します。同席することは候補者にも事前に伝え、面接の後は渡した書類の削除か返却を依頼します。
開発責任者とPdMのどちらも置いていない会社では、代表や一人で人事を担う人が選考を組み立てます。冒頭で触れた、何をつくるかの最終判断を誰が持つかが決まると、4つの型のどれで募集するかを絞れます。面接では、機能の判断の進め方を代表が確かめ、技術と設計は社外の経験者に見てもらう、という分け方ができます。
プロダクトエンジニアの採用でよくある質問
バックエンドやフロントエンドとプロダクトエンジニアは別々に募集したほうがよいですか
バックエンドやフロントエンドの求人は実装が仕事の中心で、プロダクトエンジニアの求人は機能の企画と優先順位の提案までを含みます。プロダクトエンジニアの求人では、コードの質に加えて、問い合わせの減少や機能の利用率のようなプロダクトの成果も評価に入ります。評価の軸が異なるため、求人を分け、それぞれの求人に評価の軸を書きます。分けて出すときは、それぞれの求人で機能の判断をどこまで任せるかを書き分けます。選考では、どちらの求人から応募したかより、判断にどこまで関わってきたかを見ます。
PdMとプロダクトエンジニアのどちらを採用すべきですか
事業の方向や機能の優先順位を決める人がいないのであれば、PdMを先に考えます。何をつくるかの判断はできているものの、それを仕様にして形にするまでの受け渡しに時間がかかっているのであれば、プロダクトエンジニアが合います。どちらの課題が大きいかを経営と開発責任者に確認してから、募集する職種を確定します。
プロダクトエンジニアの肩書きを持つ人が少ないときはどう探せばよいですか
肩書きではなく、経験の中身を表す言葉で探します。探し方の節で挙げた「要件定義」「効果検証」のような言葉で経歴を検索すると、フルスタックエンジニアやWebエンジニアの肩書きの人の中からも、同じ仕事をしてきた人が見つかります。
技術が分からない採用担当でも見極められますか
技術の力と、何をつくるかの判断の質を、採用担当が自分で見極めるのは難しいと考えています。とはいえ、スカウトを送るかどうかと書類選考を通すかどうかは、基準があれば採用担当が決定できます。
基準の一部は、経歴から読める事実で組み立てます。Webの開発の年数や、フロントエンドとバックエンドの両方を担当した経験があるかは、記述の有無で判断します。何をつくるかの判断に加わってきたか、出した機能の効果検証をしてきたかは、経歴の書きぶりから読み取る必要があるため、どんな記述なら当てはまるかを開発責任者やPdM(いない場合は代表)と合意しておきます。面接では、技術と設計の力を現場のエンジニアが、判断の進め方をPdM(いない場合は代表)が評価します。
プロダクトエンジニアの採用に困ったら
プロダクトエンジニアの採用が思うように進まない場合は、次の表で自社が困っていることに当たる行を確かめてから手を入れます。
困っていること | まず見直すこと | 参考になる記事・節 |
|---|---|---|
PdMとどちらを採用するかで社内の意見が割れる | 足りないのが優先順位を決める人なのか、決めたことを形にする人なのかを、経営と開発責任者で確認したか | この記事の「プロダクトエンジニアの採用が必要かどうかを判断する観点」 |
求人を出しても応募が少ない | 「企画から開発まで幅広く」で終わらず、何をつくるかの決め方と顧客との距離が書かれているか | この記事の「プロダクトエンジニアの候補者に伝わる情報」 |
人材紹介のエージェントから推薦が来ない | 機能の判断をどこまで任せるかと、フルスタックエンジニアの募集との違いを、担当者に説明しているか | |
スカウトを送る相手が見つからない | 肩書きと年数だけで探していないか。「要件定義」「効果検証」のような経験の言葉で経歴を検索しているか | この記事の「プロダクトエンジニアの候補者の探し方」 |
面接まで進んでも辞退される | 評価の軸とPdMとの分担を、選考の途中で候補者に説明できているか | この記事の「入社後1年の成功の状態と評価の軸」 |
専任のプロダクトエンジニアがなかなか採用できない | 採用できるまでの間、仕様の決まった機能の実装や新しい機能の試作を、業務委託・副業のエンジニアや開発会社に任せられないか。任せる場合は、何をつくるかと機能の優先順位の判断、コードレビュー、本番環境の権限といった判断を社内の誰が行うかと、採用した社員への引き継ぎの方法を先に決めているか | この記事の「プロダクトエンジニアの採用が必要かどうかを判断する観点」 |
困っていることを1つに絞りきれないときや、経営・開発責任者・PdMの間で期待がそろわないときは、お問い合わせからお声がけください。要件と選考の経緯を伺いながら、手をつける順番を一緒に整理します。
永井涼平
HRdev代表
レバレジーズ、クラウドワークス等を経て2021年にHRdev創業。18年以上エンジニア採用の最前線に立ち、ログラス・MFS・SALESCORE等の支援実績を持つ。
