採用単価の計算式|含める費用と手法・職種による違い
採用単価は、採用にかかった費用を採用人数で割った値です。計算式と費用に含める範囲、人材紹介・求人広告・ダイレクトリクルーティングで費用のかかり方がどう違うか、職種によって採用単価が上がる理由、公開調査の数字の読み方を紹介します。
採用単価とは、一定期間の採用にかかった費用を、その期間に採用した人数で割った値です。1人を採用するのにいくらかかったかを表します。採用にかかった費用の総額は「採用コスト」と呼ばれることが多く、1人あたりの値である採用単価とは分けて扱います。
同じ「採用単価」でも、費用に何を含めるか、どの採用手法を使ったか、どの職種を募集したかで、算出される値は大きく異なります。他社や調査の数字と並べる前に、計算の前提をそろえておく必要があります。
この記事では、採用単価の計算式と、採用手法や職種によって値が変わる理由、公開されている調査の数字の読み方、自社の採用単価を何と比べればよいかを紹介します。
採用単価の計算式と費用に含める範囲
採用単価は、次の式で算出します。
採用単価 = 採用にかかった費用 ÷ 採用人数
年末に内定を承諾した人は、費用が今年に、入社が来年に計上されます。入社で数えると、今年の採用単価は高く、来年の採用単価は低く算出されます。採用人数を内定承諾と入社のどちらで数えるかを決定し、比べる期間どうしで統一しておきます。採用活動の成果を評価するなら内定承諾で、入社後の人件費の計画と合わせるなら入社で数えると、目的に合った値になります。内定承諾で数える場合は、入社前に辞退した人を後から差し引きます。
「採用にかかった費用」は、外部に払う費用と、社内でかかる費用に分かれます。
外部に払う費用:求人広告の掲載料、スカウト媒体の利用料、人材紹介の手数料、採用代行の委託費、採用管理システムの利用料など
社内でかかる費用:採用担当がスカウトや日程の調整に使う時間、面接官が面接と評価に使う時間など
どちらの範囲で計算するかに正解はありませんが、比べる期間や職種のあいだでは範囲を統一します。初めて計算する場合は、請求書で金額を確認できる外部の費用だけで採用単価を算出します。半年ごとの比較にはこの値を使い、社内の工数を含めた値は年に一度あわせて算出します。採用担当や面接官の時間を金額に換算する方法は、エンジニアの採用単価の計算方法で具体的に紹介しています。
採用手法によって採用単価はどう変わるのか
採用手法によって、費用が発生するタイミングと、採用人数が増えたときの単価の動き方が異なります。
採用手法 | 費用のかかり方 | 採用単価が上下する要因 |
|---|---|---|
人材紹介 | 採用が決まったときに、採用した人の理論年収(入社後1年間に支払う見込みの年収)に料率を掛けた手数料を払う | 採用した人の年収と料率。採用人数が増えても1人あたりの手数料は下がらない |
求人広告 | 掲載の期間や枠に対して、採用の有無にかかわらず掲載料を払う(応募や採用の数で払う型もある) | 掲載期間中に何人採用できたか。採用できないと単価が上がる |
ダイレクトリクルーティング | スカウト媒体の利用料(期間で払う型や、採用時に成功報酬を払う型がある)と、スカウトを送る運用の工数がかかる | 返信率と、運用を担う人の工数。社内で運用するか、外部に任せるかで費用の出方が異なる |
採用代行(RPO) | 任せる業務の範囲に応じた月額の委託費を払う | 月額の費用に対して、期間中に何人採用できたか |
人材紹介は、採用できなければ費用がかかりません。紹介会社との契約で決まる料率は、理論年収の35〜40%が標準で、職種や採用の難しさによってはそれを超えることもあります。理論年収に賞与や手当を含めるかと、早期に退職したときの返金の期間(6か月以内が多く、3か月の契約もあります)も、紹介会社との契約で確認します。
求人広告、ダイレクトリクルーティング、採用代行は、期間で費用が決まる部分が大きく、同じ費用でより多く採用できれば単価が下がります。反対に、採用が決まらない月が続くと、その分だけ単価が上がります。採用代行と人材紹介の費用のかかり方の違いは、採用代行(RPO)と人材紹介の違いで詳しく紹介しています。
採用手法を比べるときは、手法ごとに採用単価を出しておくと、どこに費用がかかっているかを確認できます。複数の手法を同時に使っている場合は、採用した人がどの経路から応募したかを記録しておきます。スカウトを受け取った後に求人広告から応募した人のように、複数の経路で接点を持った人もいます。応募に至った経路で数えるなど、数え方を1つに定め、全員を同じ基準で集計します。
職種によって採用単価が上がるのはなぜか
職種によって採用単価に差が出る主な理由は、求職者に対する求人の多さと、採用する人の年収の水準です。
求人が多い職種では、1人の候補者に多くの企業が声をかけているため、返信や応募が集まりにくくなります。dodaの転職求人倍率レポートでは、2026年9月の転職求人倍率は全体で2.89倍でした。職種別ではエンジニア(IT・通信)が12.04倍、事務・アシスタントが0.66倍でした。倍率が高い職種ほど、同じ1人を採用するまでに必要なスカウトの数や、紹介会社への依頼の数が増えやすくなります。
年収の水準も採用単価に影響します。人材紹介の手数料は採用した人の年収に料率を掛けて決まるため、年収の高い職種や役職ほど、1人あたりの手数料が上がります。たとえば料率35%の紹介会社を通じて理論年収600万円の人を採用すると、手数料は210万円です。
採用単価を職種ごとに分けて出すと、全体の平均では見えなかった偏りが分かります。全体の採用単価が上がっていても、上がっているのが特定の職種だけなら、その職種の採用の進め方を見直します。
公開されている調査の数字は採用単価の目安になるのか
調査の数字は、採用単価の目安にはなりにくいと思います。多くの調査は1社あたりの採用費用の総額を示したもので、1人あたりの値ではないためです。
たとえばマイナビの中途採用状況調査2026年版は、人事担当者1,500名が2025年の実績を回答した調査です。中途採用の年間の採用費用は1社あたり平均609.9万円、中途採用の人数は1社あたり平均12.3人でした。
採用手法ごとの年間の実績は、それぞれの手法を使った企業の平均で、人材紹介が375.5万円、ダイレクトリクルーティングが173.9万円、求人広告が125.1万円です。
総額を人数で割ると1人あたり50万円ほどになりますが、この値を自社の採用単価と比べる目安にするのはおすすめしません。職種も業種も混ざった平均だからです。同じ調査でも、業種がIT・通信・インターネットの企業では、人材紹介の年間の実績が平均597.3万円と、全体の平均を大きく上回っていました。
調査の数字は、自社の採用費用のうちどの手法に費用が偏っているかを見るときの参考にとどめます。採用単価そのものは、自社の過去の値と比べるほうが、判断の材料として役立ちます。
自社の採用単価は何と比べればよいのか
自社の採用単価は、次の3つと比べると、判断に使える数字になります。
自社の過去の値:同じ費用の範囲で計算した、前年や前の半期の採用単価
職種ごとの値:同じ期間の、職種ごとの採用単価
採用手法ごとの値:同じ職種の中での、人材紹介、求人広告、ダイレクトリクルーティングごとの採用単価
採用人数が年に数名の会社では、1人の採用が決まるかどうかで採用単価が大きく上下します。月ごとや四半期ごとの値では判断せず、半年か1年の単位でまとめて算出し、採用人数とあわせて比べます。
採用単価が上がっていたら、媒体の費用を削る前に、選考のどの段階で候補者を失っているかを確認します。書類選考の通過率や内定承諾率が下がっていると、同じ費用でも採用人数が減り、採用単価が上がります。段階ごとの数字の見方は、採用ファネル分析の手順で紹介しています。
職種と採用手法ごとの採用単価を半年に一度並べ、次の期に予算を増やす職種と手法を判断します。採用単価だけを見て媒体を止めると、翌期に応募そのものが減ることもあるため、採用人数と、採用までにかかった期間もあわせて確認します。
採用単価の出し方や、どの手法に予算を寄せるかで迷われている場合は、お問い合わせからご相談ください。職種と採用手法ごとの数字を一緒に並べるところから始めます。
永井涼平
HRdev代表
レバレジーズ、クラウドワークス等を経て2021年にHRdev創業。18年以上エンジニア採用の最前線に立ち、ログラス・MFS・SALESCORE等の支援実績を持つ。
この記事に出てくる用語
エンジニア採用の用語集で、それぞれの意味と採用担当の見極めポイントを解説しています。
