短期離職
(たんきりしょく)
一言でいうと
入社から短い期間で退職することを指します。何年を短いとみなすかの基準は、職種と市況によって企業ごとに違います。
要件の打ち合わせでは、募集する職種と市況に応じて、どの程度の在籍期間を短期と判断するかを協議します。
もう少し詳しく
統一された定義はありません。実務では1年から3年のあいだに区切りを置く例が多く、新卒入社から3年以内を指す文脈と、中途入社から1年以内を指す文脈が混在しています。まず自社が何年を境に置くのかを決定してください。基準を決めないまま「短い」と言うと、同じ経歴でも担当者によって判定が分かれます。
職務経歴書には在籍の期間が書かれていても、退職に至った事情までは書かれていません。会社都合の整理、事業の撤退、出向元への復帰、有期契約の満了でも、見た目の在籍年数は同じ短さになります。
実務でどう使うか
書類では次の4つを分けて見ます。
- 在籍歴の傾向: 短い在籍が一度だけか、経歴全体に繰り返し現れるか
- 短期離職の社数: 何社で起きているか
- 直近数社の在籍年数: 古い経歴より、直近2社から3社の並びが現在の働き方に近い
- 担当役割における在籍年数: 同じ会社でも、その役割に就いていた期間は別に数える。3年在籍して2年目にリーダーへ昇格した人なら、メンバーとして1年、リーダーとして2年と分けて読む
そのうえで、確認は面談に回します。在籍期間の短さだけを見送りの理由にはしません。書類の段階で見送る場合は、書面から確認できる職務要件との不一致を根拠にしてください。面談での質問は「次の職場を何で選びますか」「次の職場に求める条件は何ですか」のように、選択の基準から始めます。退職の経緯を聞いて健康・家族・介護などの私的な事情が語られた場合、深く尋ねず、記録にも評価にも使いません。
在籍期間ごとの職務経歴書での表れ方と、面談で確認する点は次のとおりです。どちらの期間でも、表れ方は見送りの条件にせず、「面談で確認する点」の列の内容を面談で確認します。
| 在籍期間 | 職務経歴書での表れ方 | 面談で確認する点 |
|---|---|---|
| 1年未満 | 在籍の開始と終了の月の差が12か月に満たず、担当業務の記述が研修や立ち上げの段階で終わっている場合があります | 入社前に説明を受けた業務と、実際に担当した業務が一致していたか。入社を決めた時点で重視した条件と、入社後の環境にずれがあったか |
| 1〜3年 | 担当したプロジェクトや成果の記述があり、業務の区切りと退職の時期が重なっている場合があります | 在籍中に担当した業務の範囲と役割の変化。退職を決めた時点で、担当業務がどこまで進んでいたか |
短い在籍が複数社で続く場合は、直近2社から3社で、職場を選んだ基準と退職を決めた理由に共通点があるかを確認します。私的な事情が語られた場合の扱いは前述のとおりです。
よくある失敗
- 回数だけで機械的に見送る。業界の慣行や職種によって平均在籍年数は異なります
- 在籍年数を会社単位でしか数えない。昇格や異動で役割が変わっていれば、担当した期間は別に読みます
- 面談で確認せず推測で補う。書類に無い事情を採用側が作文することになります
混同されやすい用語
| 用語 | 指すもの | この語との違い |
|---|---|---|
| 転職回数 | 勤務先を変えた回数 | 回数のみ。1社あたりの在籍年数は含まない |
| 離職期間 | 職に就いていなかった期間 | 在籍の長さではなく、在籍と在籍のあいだの空白 |
| 定着率 | 入社者が一定期間後に在籍している割合 | 企業側から見た指標。個人の経歴の読み方ではない |
HRdevの現場から
在籍年数の短さを単独の判断材料にすると、候補者の母数が想定より大きく減ります。運用では、閾値を見送りの条件ではなく面談で確認する項目として置き、確認した内容を記録に残す形にしています。