短期離職

一言でいうと

入社から短い期間で退職することを指します。何年を短いとみなすかの基準は、職種と市況によって企業ごとに違います。

もう少し詳しく

統一された定義はありません。実務では1年から3年のあいだに区切りを置く例が多く、新卒入社から3年以内を指す文脈と、中途入社から1年以内を指す文脈が混在しています。まず自社が何年を境に置くのかを決めてください。基準を決めないまま「短い」と言うと、同じ経歴でも担当者によって判定が分かれます。

職務経歴書には在籍の期間が書かれていても、退職に至った事情までは書かれていません。会社都合の整理、事業の撤退、出向元への復帰、有期契約の満了でも、見た目の在籍年数は同じ短さになります。

実務でどう使うか

書類では次の4つを分けて見ます。

• 在籍歴の傾向: 短い在籍が一度だけか、経歴全体に繰り返し現れるか
• 短期離職の社数: 何社で起きているか
• 直近数社の在籍年数: 古い経歴より、直近2社から3社の並びが現在の働き方に近い
• 担当役割における在籍年数: 同じ会社でも、その役割に就いていた期間は別に数える

そのうえで、確認は面談に回します。書類の段階で見送る場合は、書面から確認できる職務要件との不一致を根拠にしてください。在籍歴の短さだけで事情や適性を推し量らず、確かめたい点は面談の質問として残します。

よくある失敗

• 回数だけで機械的に見送る。業界の慣行や職種によって平均在籍年数は異なります
• 在籍年数を会社単位でしか数えない。昇格や異動で役割が変わっていれば、担当した期間は別に読みます
• 面談で確認せず推測で補う。書類に無い事情を採用側が作文することになります

混同されやすい用語

HRdevの現場から

在籍年数の短さを単独の判断材料にすると、候補者の母数が想定より大きく減ります。運用では、閾値を見送りの条件ではなく面談で確認する項目として置き、確認した内容を記録に残す形にしています。