P/L

(ぴーえる/損益計算書/Profit and Loss Statement)

起点・背景(海外)
1494年
更新
2026-10-30

一言でいうと

一定期間の収益と費用を並べ、利益がどう生まれたかを示す計算書です。求人票では、その数字に責任を持つ立場という意味でも使われます。

提唱者と登場年

P/Lという呼び名の初出ではなく、土台になった複式簿記の成文化を起点に置きます。英語版Wikipediaによると、Luca Pacioliが1494年の『Summa de arithmetica』で複式簿記の体系を成文化しました。

日本では、会社法435条2項が、株式会社に各事業年度の損益計算書の作成を義務づけています。上場・非上場を問いません。合名会社と合資会社は、作成を定めた場合に限り作成します(会社計算規則71条)。公告の範囲は会社の規模や公告方法で異なります。

何を解決するか

手元の現金の増減だけでは、事業が儲かっているかどうかを判断できません。入金と支払いの時期は取引の発生時期とずれるため、現金の動きだけでは、その期間の収益性を判断できません。P/Lは、取引が発生した期間に収益と費用を割り当て、期間ごとの利益を比較できる形にします。

採用の文脈では、派生した表現が使われます。事業部やプロダクトの単位で収益と費用を集計し、その利益に責任を持つ立場を「P/L責任を持つ」と言います。計算書そのものを指す語ではなく、責任範囲を表す言い回しです。求人票にこの語が出てきたときは、責任範囲の説明であることが多くなります。

実際の進み方

上から順に、売上高、売上原価、売上総利益、販売費及び一般管理費、営業利益、営業外の損益、経常利益、特別損益、税引前当期純利益、当期純利益と並びます。求人では、次の3段の利益がよく使われます。

  • 売上総利益(粗利): 売上から、商品やサービスを作る直接の費用を引いた利益
  • 営業利益: 粗利から、営業・管理部門の人件費や広告費・家賃などの販売費及び一般管理費を引いた本業の利益
  • 経常利益: 営業利益に、利息など本業以外の損益を加えた利益

事業部ごとのP/Lを作成する場合は、共通費の配賦方法を先に決定します。配賦とは、本社の費用や共用のインフラ費用を各事業部にどう割り振るかの取り決めです。割り振りの基準を変更すると、同じ事業部の利益額も変動します。

導入でよくある失敗

  • 売上だけを目標に置き、原価と販管費の管理を事業部の外に出す。利益への責任が成立しません
  • 共通費の配賦方法を決めずに事業部別のP/Lを作り、数字の解釈で議論が止まる
  • 現金の残高と利益を同じものとして扱う。黒字でも資金が尽きる状態は起こります

求人票にこの語がある場合に読み取れること

「P/L責任」と書かれている場合、売上だけでなく費用の管理も担当範囲に入ります。ここでいうP/Lは、多くの場合、事業部の成績を見るための管理会計上の数字です。会社としての正式な損益計算書は、通常は経理部門が作成します。

売上責任のみを指してP/L責任と書いている求人もあり、実際の権限は会社ごとに異なります。担当範囲は次の3点で確認します。

  • どの段の利益までを担うか(粗利までか、営業利益までか)。質問例:「前職で目標にしていた利益の段と、その数字を教えてください」
  • 予算の策定と予実管理を担うか。質問例:「予算と実績の差が出たとき、原因をどう説明し、何を変更しましたか」
  • 費用の決裁と配賦基準の決定に関わるか。質問例:「採用や広告の費用を、いくらまで自分の判断で使えましたか」

自社の求人票では「営業利益まで、配賦基準は経営企画が決定、採用の決裁は〇〇万円まで」のように範囲を書くと、誤読を防げます。

隣接手法との違い

用語指すものP/Lとの違い
貸借対照表(B/S)時点の資産・負債・純資産時点の残高。P/Lは期間の増減
キャッシュフロー計算書期間の現金の増減現金の動き。P/Lは取引の発生にもとづく
EBITDA利払い・税・減価償却前の利益P/Lの数字から計算する指標

出典