EBITDA
(いーびっとだー/Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)
- 登場(海外)
- 1970年代
- 更新
- 2026-10-30
一言でいうと
利息・税金・減価償却費・無形資産の償却費を差し引く前の利益で、資本構成(借入と自己資本の割合)や償却の影響を除いて収益性を比べるために使います。減価償却費は、設備の購入額を使う年数に配分して計上する費用です。米国の会計基準が定める利益ではなく、企業が任意に開示する指標です。
設備投資や運転資本の増減を反映しないため、手元の現金や資金繰りを示す指標ではありません。職務経歴書に収益性の実績がある場合は、営業利益なのかEBITDAなのかを区別します。
提唱者と登場年
英語版Wikipediaは、1970年代に投資家のJohn Maloneがケーブルテレビ・通信事業の評価手段として用い、1株当たり利益よりもこの指標を重視したと記述しています。設備投資が重く、借入を使って成長する事業では、減価償却費と支払利息が利益を押し下げるため、事業の収益性が純利益に表れにくいという事情がありました。同記事は、ドットコム期に技術系企業の評価手段として再び注目されたとしています。
米国の会計基準では正式な指標として認められていません。米国証券取引委員会は2003年の規則で非GAAP指標の開示条件を定め、純利益との調整を示すよう求めています。
何を解決するか
資本構成と会計方針が違う会社どうしを、同じ土俵で比べられません。借入の多い会社は支払利息が、設備を自社で持つ会社は減価償却費が利益を押し下げます。EBITDAは、利息・税金・減価償却費・無形資産の償却費を調整し、償却前の収益性を比較する数値を算出します。ただし設備投資の重さや成長率の違いは残るため、EBITDAだけで事業の優劣は決まりません。
買収の検討でも使われます。買収後は資本構成も税負担も変わるため、対象事業の稼ぐ力だけを取り出して評価する必要があります。
実際の進み方
営業利益に減価償却費と無形資産の償却費を足し戻す計算が一般的です。純利益から出発して、税金・支払利息・減価償却費を順に足し戻す方法もあります。純利益から出発すると、受取利息や特別損益などの扱いによって営業利益からの値とずれます。比較するときは、どの項目を足し戻したかを先に統一します。
企業が独自の調整を加えた「調整後EBITDA」を開示することもあります。一度きりの費用や株式報酬を除く例が多く、除外した項目の一覧を確認しないと比較になりません。
導入でよくある失敗
- EBITDAを現金の増加額として扱う。運転資本の増減、税金、利払い、設備投資は差し引かれていません
- 設備投資の必要な事業で、減価償却費を実在しない費用として扱う。将来の更新投資は必要です
- 調整後EBITDAの調整項目を確認せずに他社と比べる
求人票にこの語がある場合に読み取れること
投資ファンドの出資先や、買収・上場を前提にした会社で使われます。目標に置く理由は、投資家への説明、借入の条件、買収時の評価など会社によって異なります。費用の抑制を求める環境とは限らず、成長投資と両立させる目標の場合もあります。面接や求人の確認では、目標値と対象期間、採用予算との関係を尋ねてください。
CFOや経営企画の求人では、指標の定義と算出方法を誰が決めているかを確認します。事業責任者の求人では「EBITDAを改善した要因は売上の拡大、原価の削減、採用の抑制のどれでしたか」と尋ねると、本人の判断の範囲を確かめる材料になります。
隣接手法との違い
| 用語 | 指すもの | EBITDAとの違い |
|---|---|---|
| 営業利益 | 本業の利益(減価償却費を控除後) | 会計基準上の利益。EBITDAは償却前 |
| 営業キャッシュフロー | 本業で生み出した現金 | 運転資本の増減を反映する。EBITDAは反映しない |
| 粗利率 | 売上から原価を引いた割合 | 原価だけが対象。EBITDAは販管費まで含む |