MRR

（えむあーるあーる／月次経常収益／Monthly Recurring Revenue）

一言でいうと

毎月繰り返し入る売上をその月の金額に直して合計した金額で、事業の増減を月単位で追うために使います。

特定の提唱者はいません。初出を示す一次資料はなく、上の2008年は、Bessemer Venture Partnersの「10 laws of cloud」が経常収益を経営指標の中心に置いた時期を指します。

実務で大きかったのは、語そのものより算出方法が決済基盤の側で標準化されたことです。Stripeは、税金・無料プランの登録者・従量課金の商品をMRRの集計対象から除くと定義しています。この定義がダッシュボードの既定値として使われるため、自分で式を決める前にツールの定義に乗る企業も少なくありません。

解決したいのは、年単位の指標では変化に気づくのが遅れることです。ARRは事業の規模を示しますが、値が動く理由までは示しません。新規で積んだのか、既存顧客が増額したのか、解約が出たのかは、月単位に分けないと見えません。

前提として、課金が月額に換算できる形で管理されている必要があります。年額前払いと月額と従量課金が混ざる事業では、まず何を経常収益と呼ぶかを決めるところから始まります。ここを曖昧にしたまま集計すると、部署ごとに違う数字が出ます。

まず定義を決めます。税・割引・無料プラン・従量課金をそれぞれ含めるか除くかを、文書にして共有します。Stripeでは割引をMRRから差し引くかどうかを設定で選べるため、既定値のまま使うか変更するかも判断の対象です。年額契約は12で割り、月額に揃えます。

そのうえで、毎月の増減を新規・拡大・縮小・解約・再開に分けます。合計額が横ばいでも、新規と解約が同じ大きさで打ち消し合っている場合があり、分解すると打ち手が変わります。

従量課金の売上をMRRに含める。使った分だけ請求する収入は翌月に同額が入る保証がなく、経常収益とは性質が違います
ツールの既定値のまま報告し、社内の定義とずれる。割引や税の扱いが違えば同じ月でも別の数字になります
一時費用を含んだ1か月の請求総額を12倍してARRと呼ぶ。Andreessen Horowitzは「16 Startup Metrics」で、この数え方に受注額や一度きりの費用が混ざる誤りを挙げています

数字を月次で見る習慣がある組織だと読み取れます。プロダクトマネージャーやデータ職の求人でMRRの分解に触れている場合、施策の評価を月単位で回している可能性が高くなります。

読み取れないのは定義と精度です。面接では、MRRを誰がどの経路で集計しているか、決済基盤の値と社内の報告値が一致しているかを聞くと、データ基盤の成熟度がわかります。

自社側では、求人票に載せる数字と投資家に出す数字の定義を揃えておきます。入社後に別の集計が出てくると、数字の扱いが雑な組織だと受け取られかねません。

指標	中心にあるもの	MRRとの違い
ARR	年あたりの経常収益	期間の単位が違う。年間契約が中心の事業ではARRのほうが実態に合う
ARPU	登録者1人あたりの平均収益	MRRを登録者数で割った値。単価の変化を見る
売上高（Revenue）	会計基準で認識した金額	一時費用や従量課金を含む。MRRは繰り返す分だけを取る