オファー面談の進め方|事前に社内で決めることと当日伝える内容
オファー面談は、内定を出す候補者に、提示する条件とその理由、入社後に任せる役割を伝え、疑問に答える面談です。目的、事前に社内で決めておくこと、行う時期と出席する人、当日に伝える内容、返答を迷われたときの対応を紹介します。
オファー面談とは、内定を出す候補者に、提示する条件とその理由、入社後に任せる役割を伝え、候補者の疑問に答える面談です。候補者が入社するかを判断するための材料を渡す場になります。
オファー面談が、金額を伝えるだけの場になっていることがあります。候補者から見ると、その金額が何に対して払われるのか、入社後にどう上がっていくのかが分からないまま、判断を求められることになります。
この記事では、オファー面談の目的、事前に社内で決めておくこと、当日の進め方と伝える内容、返答を迷われたときの対応を紹介します。
オファー面談は何のために行うのか
オファー面談の目的は、候補者が入社するかどうかを判断できるだけの材料を渡すことです。内定の承諾をその場で迫る場ではありません。
候補者は、提示された条件が自分の何を評価した結果なのか、入社後に何を任されるのか、働き方や評価の仕組みはどうなっているのかを確認したいと考えています。
候補者の疑問に答えておくと、入社後に「聞いていた話と違う」というずれも防げます。選考の途中では聞きにくかった残業の実態や評価の基準も、オファー面談で質問を受けておくと、入社前に認識を合わせることができます。
オファー面談の前に社内で決めておくこと
オファー面談の前には、採用することへの社内の合意と、提示額を確定させておきます。社内の判断が揺れたまま面談に臨むと、伝えた条件を後から変えなければならなくなります。
採用の合意と決裁
面談の日程を決める前に、次の点を確認します。
経営陣と配属先の双方が、この候補者の採用に合意しているか
提示額の上限について、決裁が済んでいるか
入社日の候補と、配属先のチームに伝える時期が決まっているか
内定を出すと、会社と候補者のあいだに労働契約が成立したと扱われることが多く、内定の取消しは簡単には認められません。迷いが残る場合は、内定を出す前に弁護士や社会保険労務士に確認します。
自分たちが関わる場面では、最終面接の前に、提示額の範囲と決裁の進み具合を確認するようにしています。最終面接の後に社内の稟議を始めると、提示まで1週間以上かかることがあるためです。
サインアップボーナス(入社時に一度だけ支払う一時金)やストックオプションを提示する場合も、細かい条件を詰める前に社内の合意を取っておきます。たとえば「一定期間内に退職したら一時金を返還する」という条件は、設計によっては労働基準法16条(賠償予定の禁止。労働契約の不履行について違約金や損害賠償の額をあらかじめ定める契約を禁じる規定)との関係が論点になるため、制度を設計する段階で専門家に確認します。書面の種類や一時金の設計は、オファープロセス設計編で整理しています。
提示額の決め方
提示額は、社内の等級と、同じ職種の市場の水準の両方を確認して決定します。候補者の現在の年収に一定の割合を上乗せする決め方はおすすめしません。
等級の制度がまだない会社では、既存の社員の支給額を役割ごとに並べ、社内の序列を確認します。そのうえで、募集するポジションの年収の上限と、既存の社員と金額が逆転する境目を先に確認しておきます。
現在の年収から積み上げると、同じ役割を担う社員のあいだで金額に差が出ます。入社後にその差が分かると、迎えた人にも既存の社員にも不満が残ります。役割や等級を先に決め、その範囲の中で提示額を決定すると、既存の社員と金額が食い違いにくくなります。
市場の水準は、同じ職種の公開求人に書かれた年収の幅や、選考の途中で聞いた候補者の希望年収から確認します。公開求人と比べるときは、職種名だけでなく、求める経験年数と任せる範囲が近い求人を選びます。候補者の希望年収は、市場の水準ではなく、その人の希望として扱います。最初の数名の候補者と話した段階で、自社の範囲が市場から離れていないかを確かめておくと、最終面接まで進んでから金額で折り合わない事態を防げます。
オファー面談はいつ・誰が・どう進めるのか
オファー面談は、内定の通知と同時か、その数日以内に行います。最終面接から日が空くと、その間にほかの会社の条件が先にそろい、自社の印象が薄れます。
出席するのは、人事の担当者と配属先の上長という形が多く、条件の説明は人事が担い、入社後の役割と期待は上長が話します。上長が金額や評価の制度について質問を受けた場合は、推測で答えず、人事が確認して回答します。規模の小さい会社では、代表が条件の説明まで担うこともあります。時間は1時間ほどを目安にし、オンラインで行っても構いません。
当日は、次の順で進めると、候補者が話を追いやすくなります。
選考で評価した点
提示する条件
入社後に任せる役割
候補者からの質問
返答の期限
冒頭では、「本日は、選考で評価した点をお伝えしてから、条件と、入社後にお任せしたい役割をご説明します。後半は、気になる点をすべて確認していただく時間にします」のように、面談の流れを先に伝えます。
最初に評価した点を伝えると、続く条件の説明が、その評価に基づいていることが伝わります。質問の時間は短く切らず、面談の半分ほどを使うつもりで準備しておきます。
オファー面談では何を伝えるのか
オファー面談では、提示額と、その額になった理由、入社後の役割と昇給の見通しを伝えます。
同じ金額でも、何を評価してその額になったのかが分かると、候補者は提示額を自分の評価と結びつけて受け止めることができます。
具体的には、次の内容を伝えます。
提示額と内訳(月給と賞与、固定残業代を設ける場合はその金額と時間数、固定残業代を除いた基本給、超えた分は別に支払うこと)
社内の等級のどこに当たるか、同じ等級の人がどんな役割を担っているか
昇給の考え方(次の評価の時期と、何を基準に評価するか)
入社後に任せる役割と、最初の半年から1年で期待すること
配属先のチームの体制と、一緒に働く人
入社後に期待することは、「最初の3か月で開発の進め方と既存のシステムを把握し、半年後には担当する機能の改善を自分で計画してリリースする」のように、期間と成果を組み合わせて伝えます。
自分たちが関わってきた会社では、次の評価の時期と基準まで伝えているところは多くありません。候補者にとっては、入社時の金額と同じくらい、そこから先に上がる見込みがあるかが判断の材料になります。評価の時期と基準を先に示しておくと、金額そのものの交渉が長引きにくくなります。
口頭で伝えることと書面で示すこと
オファー面談で口頭で伝える内容と、書面で示す労働条件は分けて準備します。労働条件のうち、契約期間、就業場所と業務、労働時間、賃金、退職などの主要な事項は、労働基準法で書面での明示が義務づけられています。2024年4月からは、就業場所と業務の「変更の範囲」も明示する事項に加わりました。
求人票に書いた条件と異なる条件を提示する場合は、職業安定法にもとづき、変わった内容を候補者に明示します。年収が求人票の幅を外れる場合や、勤務地や業務が変わる場合が当たります。
労働条件通知書は面談の前日か当日に渡し、面談の中で読み合わせると、口頭で伝えた内容と書面の記載のずれをその場で確認できます。固定残業代を設ける場合の書き方を含め、書面の文面は社会保険労務士に確認しておくと安心です。
オファー面談の後に返答を迷われたらどうするのか
返答を迷われたときは、金額を上げる前に、迷っている理由を聞きます。「条件、仕事の内容、チーム、働き方のうち、もう少し確かめたい点はありますか」と項目を分けて聞くと、候補者は理由を話しやすくなります。
返答が保留になると、社内では増額の検討に話が向かいがちです。ただ、候補者に理由を聞くと、入社後の役割が想像できない、一緒に働く人が分からない、といった金額以外の内容が出てくることがよくあります。
こうした理由に対しては、増額しても迷いが解消されることは少ないと思います。配属先のメンバーとの面談をもう1回設ける、入社後の最初の3か月で任せる仕事を文書で渡す、といった対応のほうが、候補者の判断を助けます。
返答の期限は、候補者のほかの会社の選考状況を聞いたうえで、双方が動ける日に設定します。一方的に短い期限を切ると、ほかの選考が残っている候補者は辞退を選ぶことがあります。内定を出した後のフォローの進め方は、内定承諾に向けたクロージング設計で紹介しています。
提示額の決め方や、面談で何をどの順で伝えるかで迷われている場合は、お問い合わせからご相談ください。
永井涼平
HRdev代表
レバレジーズ、クラウドワークス等を経て2021年にHRdev創業。18年以上エンジニア採用の最前線に立ち、ログラス・MFS・SALESCORE等の支援実績を持つ。
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